子宮頸がんの治療（PDQ®）: 治療

最終更新日 : 2009-08-28

※ 2007年9月よりPDQ®は毎週更新されていますが、がん情報サイトのPDQ®日本語版は月1回の更新です。

本PDQ要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、子宮頸がんの治療について包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約はPDQ Adult Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。

本要約には以下に関する情報が掲載されている：

予後因子。

細胞分類。

病期分類。

がんの病期ごとの治療法選択肢。

本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Adult Treatment Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。入手可能な証拠の強さに基づき、治療選択肢は「標準」または「臨床評価中」のいずれかで記載される。これらの分類は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。

本要約は、専門用語をあまり使用せずに書かれた患者向けおよびスペイン語版でも利用できる。

子宮頸がんに関する一般情報

統計

注：2009年の米国における子宮頸がんの新規症例数および死亡数の推定値： [1]

新規症例数：11,270

死亡数：4,070

予後因子

診断時の病変の拡がりは子宮頸がんの患者の予後に重大な影響を及ぼす。子宮頸がん患者の大部分（90％以上）がパパニコロウ試験とヒトパピローマウイルス（HPV）検査を用いることによって早期発見できるものであり、そうした早期発見を行っていくべきである [2] ；しかしながら、現時点での死亡率はしかるべき値よりもはるかに高く、この数値は、今日においてもなおスクリーニング適格女性の約33％がパパニコロウ試験およびHPV検査を受けていないという実態を反映している。しかし、外科的治療が行われた患者における予後因子としては、いくつかの肉眼的および顕微鏡的な病理所見でもって臨床病期をさらに補強する必要がある。具体的には次の事項が挙げられる：腫瘍の容積および悪性度、組織型、リンパ節転移、脈管浸潤。

臨床病期IB期の患者を対象として外科病理学的病期診断について検討したGynecologic Oncology Group（GOG）の大規模研究では、リンパ節転移と無病生存率低下を最もよく予測できた因子は、腫瘍の毛細血管・リンパ管浸潤、腫瘍の増大、ならびに間質浸潤の深さであり、このうち間質浸潤の深さが最も重要でかつ最も再現性があった。 [3] [4] 根治手術が施行された患者1,028人を対象としたある研究では、生存率は一貫して臨床または組織学的病期よりも腫瘍容積（腫瘍の正確な容積測定によって決定）と相関していた。 [5]

GOGによる局所進行がん（主にII期、III期およびIV期）患者626人を対象とした予後予測変数の多変量解析から、無増悪期間および生存率に有意な影響を及ぼす因子として、以下のものが同定された： [6]

傍大動脈および骨盤リンパ節の状態。

腫瘍の大きさ。

患者の年齢。

パフォーマンスステータス。

両側性か否か。

臨床病期。

この研究によって、傍大動脈リンパ節転移の有無が最も重要であることが確認され、局所進行子宮頸がんではこれらリンパ節の状態についてさらに評価を行っていくことの必要性が示唆された。骨盤リンパ節の状態は、傍大動脈リンパ節が転移陰性である場合に限り重要である。これは腫瘍サイズについても同じことがいえる。

放射線療法による治療を受けた子宮頸がん患者の大規模シリーズにおいて、遠隔転移の発生率（最も頻度が高いのは肺、腹腔、肝臓、消化管）は病期が進むにしたがって増加していたことが示された（IA期の3％からIVA期の75％）。 [7] 遠隔転移の発生率に影響を及ぼす因子についての多変量解析では、病期、子宮内膜への進展の有無、および骨盤腫瘍の制御が遠隔播種の有意な指標であることが示された。 [7]

GOGによる諸研究から、臨床病期と外科的病期のいずれを用いるか、またどのような治療を実施するかによって、予後因子が異なることが示されている。臨床病期を採用した場合には、放射線療法の完了の遅れが無増悪生存期間の不良化と関連する。また、化学予防を実施する研究において病期、悪性度、人種、年齢といった因子が予後因子として妥当であるかどうかについては、明らかにされていない。 [8]

子宮頸部の浸潤がん

子宮頸部腺がんの予後が子宮頸部扁平上皮がんの予後よりも有意に不良であるか否かについては、依然として見解が分かれている。 [9] 腺扁平上皮型であることの転帰に及ぼす影響については、互いに矛盾した報告が存在する。 [10] [11] 1件の報告により、一見すると扁平上皮腫瘍であるものの約25％に明らかな粘液産生が認められ、純粋な扁平上皮腫瘍より攻撃的にふるまうことが明らかにされており、これは腺がんへ分化すれば予後が不良であることを示唆する。 [12] 生存期間が減少するのは、独立変数としては細胞型より主として進行した病期およびリンパ節転移の結果である。ヒト免疫不全ウイルスが陽性の女性では、より進行の速い進行病変が認められ、予後は不良である。 [13] 浸潤性の子宮頸部扁平上皮がんの患者を対象としたある研究では、がん遺伝子c-mycの過剰発現が不良な予後と関連していた。 [14] また早期の子宮頸がんでは、S期細胞の数が予後予測において重要となる可能性がある。 [15] 18型HPVのDNAの存在が独立した分子的予後因子であることが示されている。これについては2件の研究から、広汎子宮摘出術と骨盤リンパ節隔世術を受けた子宮頸がん患者において同定された場合に、その転帰が不良になることが示されている。 [16] [17]

ヒトパピローマウイルス感染と子宮頸がん

分子学的技術によるヒトパピローマウイルス（HPV）DNAの同定は、感度および特異度ともに高い。米国では600万人以上の女性がHPVに感染していると推定されており、こうしたデータを正しく解釈することが重要である。疫学研究によって、子宮頸がんの浸潤前または浸潤がんを発症する主要危険因子はHPV感染であることが明らかにされており、多産、性パートナーの増加、初交年齢の若年化、低い社会経済状態および喫煙歴などHPV感染以外の既知の危険因子よりその重要度ははるかに高い。 [18] [19] HPV感染患者には子宮頸部の浸潤前および浸潤がんを発症するリスクがごくわずかに高いだけの患者もあれば、リスクがかなり高く、高度のスクリーニングプログラムおよび/または初期治療の候補となる患者もある。

HPV DNA検査によって、低度扁平上皮内病変を有する患者を精査が必要な者と不要な者とに分別できる可能性は低い。女性642人を対象としたある研究では、子宮頸部細胞診の検体について高感度の方法（ハイブリッドキャプチャー法）を用いた解析が実施され、83％において造腫瘍性を有するHPVが1個以上検出された。 [20] この研究の著者らならびに同時掲載された論説の著者らは、このような状況でHPV DNA検査を実施したとしても、その経費を正当化できるだけの十分な情報は得られないと結論づけている。 [20] 一方、意義不明の異型扁平上皮細胞を認める患者においては腟鏡検査へのトリアージにHPV DNA検査が有用であることが証明されており、現在のスクリーニングガイドラインにも同検査が組み込まれている。 [20] [21] [22] 高リスク型（ベセスダ分類）の細胞診異常を認める患者には、膣鏡検査と生検による徹底的な評価を実施すべきである。

他の研究によれば、細胞診にて低リスクと判定され、16型、18型、31型の高リスクHPV感染者と判定された患者では、生検にて子宮頸部上皮内腫瘍（CIN）または微小浸潤性組織学的異常を認める可能性の高いことが示されている。 [19] [23] [24] [25] また、HPV16型および18型のゲノムへの組込み（ウイルスおよび細胞由来遺伝子の転写につながる）から高度異形成や浸潤がんの発生リスクの高い患者を予測可能であることが、ある方法によって示されている。 [26] HPV16型と18型の急性感染によって急激な高悪性度CINの発生リスクが11～16.9倍となることが諸研究から示唆されているが [19] [27] 、現段階で何らかの勧告を行ってよいかどうかについては、一貫したデータは得られていない。細胞診で低リスク型と判定された患者および低リスク型HPV感染と判定された患者については、リスクを確認するまで長期にわたる追跡調査は実施されていない。現在、HPVタイピングによって女性を追跡群と治療群に層別化する方法を決定するための研究が実施されている。HPVタイピングは、特に細胞診で低リスク型であるとされた患者または細胞診では異常かどうか不明であった患者に有用であることが明らかになるであろう。現在までのところ、HPVが低リスク型であるか高リスク型であるかに応じてどのように治療法および追跡法を変えるかについてはその方法が確立されていない。

参考文献

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子宮頸がんの細胞分類

子宮頸がんのうち、約90％が扁平上皮（類表皮）がんであり、約10％が腺がんである。腺扁平上皮がんと小細胞がんは比較的まれである。子宮頸部の原発性肉腫も時折記載されており、また子宮頸部の悪性リンパ腫についても原発性のものと続発性のものが報告されている。

子宮頸がんの病期情報

子宮頸がんは子宮頸管または子宮腟部の扁平円柱上皮接合部を発生源とする。前駆病変は異形成または上皮内がんin situ carcinoma（子宮頸部上皮内腫瘍［CIN］）であり、これらから浸潤がんへと発展する可能性がある。この過程はきわめて遅い。複数の縦断研究から、無治療の上皮内子宮頸部がん患者においては10～12年間のうちに30％～70％で浸潤がんが発生することが示されている。ただし、患者の約10％では、1年以内に上皮内がんから浸潤がんへの進行が起こりうる。浸潤がんへ進行するにしたがって、腫瘍が基底膜を越えて子宮頸部間質へ浸潤する。子宮頸部の腫瘍の進展は、最後には潰瘍性病変、外向発育腫瘍または膀胱や直腸を含む下部組織への広範囲浸潤像を呈する。

局所浸潤に加えて、子宮頸がんは所属リンパ節または血流を介して転移する。腫瘍播種は一般に、局所病変の拡がりや浸潤作用によるものである。子宮頸がんは一般に、秩序正しく進行するが、時に小腫瘍の遠隔転移が認められる場合がある。このため、転移性疾患の有無を注意深く評価しなければならない。

病変の進展度を明らかにする上では、治療前の外科的な病期診断が最も正確な方法となる。 [1] しかし、外科的病期診断をルーチンに行うことによって全生存率が改善することを実証した証拠はほとんど存在しないため、通常は外科的病期診断は臨床試験の一環としてのみ実施すべきである。巨大ではあるが局所的に治癒可能な病変における治療前の外科的病期決定は、非外科的な検索で転移病変が陰性の場合に選択された一部の症例で適応となる。CTまたはリンパ管造影によってリンパ節の異常が検出された場合には、まず穿刺吸引生検を実施し、その結果が陰性である場合に外科的病期診断を実施するようにすべきである。

病期は、国際産婦人科連合（FIGO）または米国がんAmerican Joint Committee on Cancer（AJCC）のTNM分類によって定義されたものを採用する。 [2] [3] [4]

TNMの定義

Tカテゴリーの定義は、FIGOの承認を受けた病期と対応するものである。

TNMカテゴリー/FIGO病期分類

原発腫瘍（T）

TX：原発腫瘍の評価が不可能

T0：原発腫瘍を認めない

Tis/0：上皮内がん

T1/I：子宮に限局する頸がん（体部への進展は考慮に入れない）

T2/II：子宮を越えるが骨盤壁または腟の下1/3に達していないがん

T3/III：骨盤壁に進展、および/または腟の下1/3に浸潤、および/または水腎症または無機能腎を来す腫瘍

T4/IVA：膀胱または直腸の粘膜に浸潤、および/または小骨盤を越えて進展する腫瘍（胞状浮腫は腫瘍をT4に分類するには不十分である）

所属リンパ節（N）

NX：所属リンパ節の評価が不可能

N0：所属リンパ節に転移を認めない

N1：所属リンパ節転移あり

遠隔転移（M）

MX：遠隔転移の評価が不可能

M0：遠隔転移を認めない

M1/IVB：遠隔転移を認める

AJCC病期分類

0期

Tis、N0、M0

0期は上皮内がんである。間質浸潤はみられない。

I期

T1、N0、M0

IA期

T1a、N0、M0

IA1期

T1a1、N0、M0

IA2期

T1a2、N0、M0

IB期

T1b、N0、M0

IB1期

T1b1、N0、M0

IB2期

T1b2、N0、M0

II期

T2、N0、M0

IIA期

T2a、N0、M0

IIB期

III期

T3、N0、M0

IIIA期

T3a、N0、M0

IIIB期

T1、N1、M0

T2、N1、M0

T3a、N1、M0

T3b、全てのN、M0

IVA期

T4、全てのN、M0

IVB期

全てのT、全てのN、M1

FIGO病期分類

I期

I期は、子宮頸部に厳密に限定したがんである；子宮体部への進展は考慮に入れない。

IA期：顕微鏡よってのみ同定される浸潤がん。表層浸潤であっても肉眼的病変は全てIB期に分類する。浸潤は、深さが5mm*以下で拡がりが7mm以下の間質浸潤に限定される。[注: *浸潤の深さは原発部位の表層あるいは腺のいずれかの上皮の基底膜から計測して5mm以下でなくてはならない。静脈あるいはリンパ管のいずれかの脈管浸潤により病期分類を変えてはならない。]

IB期：子宮頸部に限局する臨床的に明らかな病変かまたはIA期より大きい臨床前病変。

II期

II期は、子宮頸部を越えて進展しているが骨盤壁には達していないがんである。がんは腟に浸潤するが、腟の下1/3までは達しない。

IIA期：子宮傍組織への明らかな浸潤は認められない。腟の上2/3までの浸潤である。

IIB期：子宮傍組織への明らかな浸潤が認められるが、骨盤側壁には達しない。

III期

III期は、骨盤側壁にまで進展および/または腟の下1/3に浸潤しているがんである。直腸診で、腫瘍塊と骨盤側壁との間に間隙を残さない。水腎症または無機能腎が認められる症例は全てIII期に含めるが、他の原因によることが分かっている場合はこの限りではない。

IIIA期：骨盤側壁への進展は認められないが、腟の下1/3に浸潤する場合。

IIIB期：骨盤側壁への進展または水腎症または無機能腎が認められる場合。

IV期

IV期は、小骨盤を越えて進展しているかまたは膀胱および/または直腸の粘膜に臨床的に浸潤しているがんである。

IVA期：腫瘍が隣接する骨盤内臓器に転移している場合。

IVB期：遠隔臓器に転移している場合。

参考文献

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治療法選択肢の概要

子宮頸がん患者に対する標準治療としては以下のものがある：

手術。

放射線療法。

化学療法。

5件の第III相ランダム化試験から、シスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法に全生存率での優位性が示されているが [1] [2] [3] [4] [5] [6] 、このレジメンを検討した別のある試験では有益性は実証されなかった。 [7] これらの試験の患者集団には、一次治療として放射線療法が施行されたFIGO（国際産婦人科連合）分類IB2期からIVA期の子宮頸がん患者と、一次治療としての手術施行時に予後不良因子（骨盤リンパ節転移、子宮傍組織浸潤、または切除断端陽性）が確認されたFIGO分類I期からIIA期の患者が含まれていた。肯定的な結果が得られた試験では、各試験間で病期、放射線量、シスプラチン投与と放射線照射のスケジュールという面に相違がみられたものの、この併用アプローチには生存率でみて有意な有益性のあることが実証されている。化学放射線同時併用療法の使用によって子宮頸がんによる死亡リスクは30％～50％低下した。このような試験成績に基づいて、子宮頸がんの治療に放射線療法を必要とする女性においてシスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法を治療の選択肢に入れることを強く検討すべきである。 [1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9]

早期がんで腫瘍容積が小さい場合には、手術および放射線療法の有効性は同等である。 [10] 若年者にとっては、卵巣温存および腟萎縮と腟狭窄の回避の点で、手術が有益であると考えられる。

治療パターンの研究によって、腫瘍容積の増大が予後にマイナスの影響を及ぼすことが明確に示されている。このため、治療は現在FIGO病期によって定義されている病期ごとに異なり、腫瘍の大きさおよび進展パターンに左右される。 [11]

子宮頸部断端がんが認められる患者の治療は効果的であり、子宮のある患者に匹敵する治療成績を挙げている。 [12]

子宮頸がん患者に対する治療で現在臨床評価の段階にあるものとしては以下のものがある：

第I相および第II相臨床試験が実施中の新規抗がん剤。

妊娠中の子宮頸がん

妊娠中は、浸潤がんを除外するための専門医による膣鏡検査は推奨されるものの、上皮内がんを含む子宮頸部の浸潤前病変に対する治療は一切正当化されない。妊娠中の浸潤性子宮頸がんの治療は、診断時のがんの病期および在胎月齢によって決まる。従来から採られているアプローチは、胎児の成熟前にがんが診断された場合には病期に応じた即座の治療実施を推奨し、妊娠後期にがんが発見された場合にのみ治療を延期するというものである。 [13] [14] しかし、他の報告によって、IA期および早期のIB期の子宮頸がん患者の場合には、胎児の予後改善のために、注意深く治療を延期することは治療法の選択肢として妥当であることが示唆されている。 [15]

参考文献

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0期の子宮頸がん

子宮頸部上皮内腫瘍または上皮内腺がんの女性患者の管理について、コンセンサスガイドラインが策定されている。 [1] 適切な治療が行われれば、子宮頸部上皮内がんの腫瘍制御率はほぼ100％となるはずである。治療開始の前に浸潤がんを除外するために、専門医による膣鏡下狙い生検または円錐生検のいずれかが必要である。さらに局所切除術を実施する前に細胞診と膣鏡下狙い生検との相関をみる必要もある。それでもなお、不十分な除去による浸潤がんの見落としが考えられ、これが最も多くみられる治療失敗の原因であると考えられる。 [2] 疾患同定の失敗、パパニコロウ検査所見と膣鏡所見との不一致、上皮内腺がん、または子宮頸管内への進展がある場合には、レーザー切除術、ループ式電気メス、またはコールドナイフによる円錐切除が必須となる。治療法の選択肢は、年齢、妊孕性温存の希望の有無、全身状態などの患者因子にも左右される。最も重要なことはがんの進展度を把握することである。

選択された症例では、コールドナイフによる円錐切除に代えて、外来でのループ式電気外科円錐切除術（LEEP）の施行が許容される場合がある。この手技は診察室で手早く実施できるため局所麻酔で済み、コールドナイフによる円錐切除に伴う全身麻酔によるリスクがなくなる。 [3] [4] ただし、LEEPが円錐切除の代替法として適格かどうかに関しては見解が分かれている。 [5] LEEPとコールドナイフによる円錐生検とを比較したある試験では、異形成の完全切除の可能性に差は認められなかった。 [6] しかし、潜在的な浸潤がんの患者でLEEPが施行された場合にはがん病巣が横断して切除されると正確な浸潤深度の測定が不可能になることが、2件の症例報告から示唆された。 [7]

標準治療の選択肢：

子宮頸腟部病変に対する治療法としては以下のものがある：

LEEP。 [8] [9]
レーザー治療。 [10]
円錐切除術。
凍結療法。 [11]
腹式または腟式子宮全摘出術（生殖年齢を過ぎた女性）。
内照射療法（医学的に切除不能の患者）。

子宮頸管内に病変がみられる場合は、子宮の温存と放射線療法および/または広範な手術の回避を目的として、対象をよく選別した上でレーザーまたはコールドナイフによる円錐切除術を施行することも可能である。

生殖年齢を過ぎた患者に対しては腹式または腟式子宮摘出術が適切な治療法とされており、特に円錐切除の内部断端が腫瘍陽性の場合にはいずれかの術式の適応となる。医学的に手術不能の患者には、タンデムとオボイドを用いた5,000mgH（腟表面線量80Gy）での子宮腔内挿入法を1回実施してもよい。 [12]

IA期の子宮頸がん

同等である治療法の選択肢：

子宮全摘出術 [1] ：円錐生検によって浸潤の深さが3mm未満で断端陰性であることが明らかにされ [2] 、血管またはリンパ管への浸潤が認められない場合には、リンパ節転移の頻度が極めて低いため、リンパ節郭清は不要である。卵巣摘出は任意であり、若い女性への実施は見送るべきである。
円錐切除術：浸潤の深さが3mm未満で、血管浸潤もリンパ管浸潤も認められず、円錐切除の断端が陰性である場合には、妊孕性温存を希望する患者には円錐切除術のみで妥当であろう。 [1]
改変広汎子宮全摘出術：腫瘍浸潤径が3～5mmの患者では、リンパ節転移のリスクが10％にも達すると報告されていることから、骨盤リンパ節郭清を伴う広汎子宮全摘出術が推奨されている。 [2] しかしながら、円錐切除術後に残存病変が認められないと思われる患者ではリンパ節転移の発生率ははるかに低く、保存的治療法が適切ではないかという疑問を呈した研究も存在する。 [3] 腫瘍浸潤が円錐切除断端に認められるため浸潤の深さが不明の患者に対しても、リンパ節郭清を伴う広汎子宮全摘出術が考慮される場合がある。
腔内照射療法単独：浸潤の深さが3mm未満で毛細リンパ管浸潤も認められない場合では、リンパ節転移の頻度は極めて低いため、体外照射療法は不要である。タンデムとオボイドの挿入による6,500～8,000mgH（腟表面線量100～125Gy）での腔内照射を1回または2回実施することが推奨される。 [4] 放射線療法は手術の候補とならない女性にのみ実施すべきである。

IB期の子宮頸がん

注：このセクションの本文中にある引用番号の後ろに、証拠レベルを付記しているものがある。治療戦略の報告結果に関する証拠の強さを読者が判断しやすくするために、PDQ編集委員会は、公式順位分類を採用している。（詳しい情報については、証拠レベルに関するPDQ要約を参照のこと。）

国際産婦人科連合（FIGO）分類のIA2期およびIB1期の腫瘍容積の小さい患者では、放射線療法または広汎子宮全摘出術および両側リンパ節郭清によって85％～90％の治癒率が得られる。どの治療法を選択するかは、患者因子および地元の専門医の有無によって決まる。放射線療法と広汎子宮全摘出術とを比較したところ、5年全生存率および5年無病生存率が同一であったことがランダム化試験1件によって報告された。 [1] 原発腫瘍の大きさは重要な予後因子であり、至適な治療法を選択する上では入念な評価を行うべきである。 [2] 子宮頸部で4cmを超えて進展している腺がんについては、化学療法と放射線療法の同時併用治療を一次治療とすべきである。 [3]

外科的病期診断の実施後では、小さな傍大動脈リンパ節病変および制御可能な骨盤内病変が認められる患者においては、骨盤および傍大動脈領域に対する放射線療法と化学療法の同時併用によって治癒が期待できる。 [4] 肉眼的に転移陽性の骨盤リンパ節の切除については、術後に化学療法と放射線療法を施行することで局所制御率を改善できる可能性がある。 [5] 傍大動脈リンパ節非切除症例の治療としては、小さな（2cm未満）リンパ節病変が第3腰椎よりも下方に存在する患者では、広範囲への放射線療法と化学療法の施行によって長期的な病変制御が可能となる。 [6] ある研究（RTOG-7920）から、4cmを超える腫瘍のあった患者では、たとえ組織学的に転移の確証が得られていなくても、傍大動脈リンパ節への放射線療法を施行することで生存に有利であったことが示されている。 [7] 傍大動脈領域への放射線療法による有害作用は骨盤への放射線療法だけの場合よりも強かったが、その大半が腹部骨盤領域の手術歴のある患者に発生したものであった。 [7] 腹膜外的にリンパ節試験切除を実施した患者は、経腹膜的リンパ節試験切除を実施した患者より腸管合併症が少なかった。 [6] [8] [9] 腫瘍から膣側断端までの距離が短い（0.5cm未満）患者にも骨盤放射線療法が有益であると考えられる。 [10]

5件の第III相ランダム化試験から、シスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法に全生存率での優位性が示されているが [11] [12] [13] [14] [15] [16] 、このレジメンを検討した別のある試験では有益性は実証されなかった。 [17] これらの試験の患者集団には、一次治療として放射線療法が施行されたFIGO分類IB2期からIVA期の子宮頸がん患者と、一次治療としての手術施行時に予後不良因子（骨盤リンパ節転移、子宮傍組織浸潤、または切除断端陽性）が確認されたFIGO分類I期からIIA期の患者が含まれていた。肯定的な結果が得られた試験では、各試験間で病期、放射線量、シスプラチン投与と放射線照射のスケジュールという面である程度の相違がみられたものの、この併用アプローチには生存率でみて有意な有益性のあることが実証されている。化学放射線同時併用療法の使用によって子宮頸がんによる死亡リスクは30％～50％低下した。このような試験成績に基づいて、子宮頸がんの治療に放射線療法を必要とする女性においてシスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法を治療の選択肢に入れることを強く検討すべきである。 [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19]

標準治療の選択肢：

放射線療法：IA2期およびIB1期の病変に対しては骨盤領域への外照射療法と2回以上の腔内密封小線源治療の併用が適切な治療法である。密封小線源治療については、従来から低線量率（LDR）（137Csを用いるのが一般的）でのアプローチが採用されてきたが、現在では高線量率（HDR）（典型的には192Irを用いる）での治療が急速に普及してきている。HDR密封小線源治療は、医療関係者の放射線暴露の回避、治療期間の短縮化、患者の利便性、ならびに外来管理という面で有利である。3件のランダム化試験では、HDR密封小線源治療は局所-領域制御率および合併症発生率の点でLDR密封小線源治療に匹敵する成績を示した。 [20] [21] [22] ［証拠レベル：1iiDii］American Brachytherapy Societyでは、子宮頸がん治療の構成要素としてのLDRおよびHDR密封小線源治療の使用に対するガイドラインを発表している。 [23] [24] IB2期の病変については、放射線増感化学療法（radiosensitizing chemotherapy）の適応である。IA2およびIB1期病変の治療における放射線増感化学療法の役割については検証がなされていないが、放射線照射のみでの治癒率が90％前後であることから、その有益性はわずかなものである可能性が高い。
広汎子宮全摘出術および両側骨盤内リンパ節郭清。
広汎子宮全摘出術+両側骨盤内リンパ節郭清とその後の全骨盤放射線療法+化学療法：骨盤リンパ節陽性、手術断端陽性、子宮傍組織に残存病変が認められる患者など、再発リスクの高い患者に対しては、5週間にわたる50Gy程度の放射線照射に加えてシスプラチンまたはシスプラチン/5-FUによる化学療法を検討すべきである。 [11] [12] [13] [14] [15] [16]
巨大な腫瘍のみられる患者には、放射線療法に加えてシスプラチンまたはシスプラチン/5-FUによる化学療法を併用する。 [11] [12] [13] [14] [15] [16] [25]

IIA期の子宮頸がん

放射線療法または広汎子宮全摘出術によって75％～80％の治癒率が得られる。いずれの治療法を選択するかは、患者因子および地元の専門医によって決まる。放射線療法と広汎子宮全摘出術とを比較したところ、5年全生存率および5年無病生存率が同一であったことがランダム化試験1件によって報告された。 [1] 原発腫瘍の大きさは重要な予後因子であり、至適な治療法を選択する上では入念な評価を行うべきである。 [2] 病変が巨大な（6cm）内頸部扁平上皮がんまたは腺がんの患者では、高線量の放射線治療によって、放射線療法+子宮全摘出術の併用治療に匹敵する局所制御および生存率が達成されるであろう。放射線療法後の手術は、腫瘍が子宮頸部に限局し放射線療法が不完全にしか奏効しない患者に、または腟の解剖上、至適密封小線源治療ができない患者に対して適応となる。 [3]

外科的病期診断の実施後では、小さな傍大動脈リンパ節病変および制御可能な骨盤内病変が認められる患者においては、骨盤および傍大動脈領域に対する放射線療法によって治癒が期待できる。 [4] 肉眼的に転移陽性の骨盤リンパ節の切除については、術後に放射線療法を施行することで局所制御率を改善できる可能性がある。 [5] 傍大動脈リンパ節非切除症例の治療としては、小さな（2cm未満）リンパ節病変が第3腰椎よりも下方に存在する患者では、広範囲への放射線療法の施行によって長期的な病変制御が可能となる。 [6] ある研究（RTOG-7920）から、たとえ組織学的に転移の確証が得られていなくても、傍大動脈リンパ節への放射線療法を施行することで生存に有利であったことが示されている。 [7] 傍大動脈領域への放射線照射による有害作用は骨盤への照射だけの場合よりも強かったが、その大半が腹部骨盤領域の手術歴のある患者に発生したものであった。 [7] 腹膜外的にリンパ節試験切除を実施した患者は、経腹膜的リンパ節試験切除を実施した患者より腸管合併症が少なかった。 [6] [8] [9] 根治手術後の腫瘍から膣側断端までの距離が短い（0.5cm未満）患者にも骨盤放射線療法が有益であると考えられる。 [10]

5件の第III相ランダム化試験から、シスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法に全生存率での優位性が示されているが [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] 、このレジメンを検討した別のある試験では有益性は実証されなかった。 [18] これらの試験の患者集団には、一次治療として放射線療法が施行されたFIGO（国際産婦人科連合）分類IB2期からIVA期の子宮頸がん患者と、一次治療としての手術施行時に予後不良因子（骨盤リンパ節転移、子宮傍組織浸潤、または切除断端陽性）が確認されたFIGO分類I期からIIA期の患者が含まれていた。肯定的な結果が得られた試験では、各試験間で病期、放射線量、シスプラチン投与と放射線照射のスケジュールという面である程度の相違がみられたものの、この併用アプローチには生存率でみて有意な有益性のあることが実証されている。化学放射線同時併用療法の使用によって子宮頸がんによる死亡リスクは30％～50％低下した。このような試験結果に基づいて、子宮頸がんの治療に放射線療法を必要とする女性においてシスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法を治療の選択肢に入れることを強く検討すべきである。 [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17] [18] [19]

標準治療の選択肢：

巨大な腫瘍のみられる患者には、骨盤領域への外照射療法を併用した腔内放射線療法に加えてシスプラチンまたはシスプラチン/5-FUによる化学療法を施行する。 [11] [12] [13] [14] [15] [16] [20] 密封小線源治療については、従来から低線量率（LDR）（137Csを用いるのが一般的）でのアプローチが採用されてきたが、現在では高線量率（HDR）（典型的には192Irを用いる）での治療が急速に普及してきている。HDR密封小線源治療は、医療関係者の放射線暴露の回避、治療期間の短縮化、患者の利便性、ならびに外来管理という面で有利である。3件のランダム化試験では、HDR密封小線源治療は局所-領域制御率および合併症発生率の点でLDR密封小線源治療に匹敵する成績を示した。 [21] [22] [23] ［証拠レベル：1iiDii］American Brachytherapy Societyでは、子宮頸がん治療の構成要素としてのLDRおよびHDR密封小線源治療の使用に対するガイドラインを発表している。 [24] [25] 傍大動脈リンパ節への放射線療法は、原発腫瘍の大きさが4cm以上のときに適応となる場合がある。
広汎子宮全摘出術および骨盤内リンパ節郭清。小さな病変には根治的手術が施行されてきたが、切除断端陽性、子宮傍組織浸潤、リンパ節転移陽性などによって術後に放射線療法単独または放射線療法+化学療法を追加することが多かったことから、現在では最初から化学療法と放射線療法を同時併用するのが一般的なアプローチとなっている。
広汎子宮全摘出術+両側骨盤内リンパ節郭清とその後の全骨盤放射線療法+化学療法：骨盤リンパ節陽性、手術断端陽性、および子宮傍組織に残存病変が認められる患者には、5週間にわたる50Gy程度の放射線照射に加えてシスプラチンまたはシスプラチン/5-FUによる化学療法を検討すべきである。 [11] [12] [13] [14] [15] [16]

IIB期の子宮頸がん

原発腫瘍の大きさは重要な予後因子であり、至適な治療法を選択する上では入念な評価を行うべきである。 [1] 生存率および局所制御率は、子宮傍組織浸潤が両側性の場合よりも片側性の場合に良好となる。 [2] 臨床試験の一環として外科的病期診断が行われ、小さな傍大動脈リンパ節病変および制御可能な骨盤内病変が認められた患者では、骨盤と傍大動脈領域への放射線療法によって治癒が期待できる。 [3] 手術後に体外照射療法（EBRT）が計画されている場合には、リンパ節の標本採取は腹膜外アプローチで行った方が、経腹膜的アプローチの場合よりも放射線による合併症の発生が少なくなる。 [4] 肉眼的に転移陽性の骨盤リンパ節の切除については、術後に放射線療法を施行することで局所制御率を改善できる可能性がある。 [5] 傍大動脈リンパ節非切除症例の治療としては、小さな（2cm未満）リンパ節病変が第3腰椎よりも下方に存在する患者では、広範囲への放射線療法の施行によって長期的な病変制御が可能となる。 [6] ある研究（RTOG-7920）から、たとえ組織学的に転移の確証が得られていなくても、傍大動脈リンパ節への放射線療法を施行することで生存に有利であったことが示されている。 [7] 傍大動脈領域への放射線照射による有害作用は骨盤への照射だけの場合よりも強いが、その大半が腹部骨盤領域の手術歴のある患者に発生したものであった。 [7] 腹膜外的にリンパ節試験切除を実施した患者は、経腹膜的リンパ節試験切除を実施した患者より腸管合併症が少なかった。 [4] [6] [8]

5件の第III相ランダム化試験から、シスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法に全生存率での優位性が示されているが [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15] 、このレジメンを検討した別のある試験では有益性は実証されなかった。 [16] これらの試験の患者集団には、一次治療として放射線療法が施行されたFIGO（国際産婦人科連合）分類IB2期からIVA期の子宮頸がん患者と、一次治療としての手術施行時に予後不良因子（骨盤リンパ節転移、子宮傍組織浸潤、または切除断端陽性）が確認されたFIGO分類I期からIIA期の患者が含まれていた。肯定的な結果が得られた試験では、各試験間で病期、放射線量、シスプラチン投与と放射線照射のスケジュールという面である程度の相違がみられたものの、この併用アプローチには生存率でみて有意な有益性のあることが実証されている。化学放射線同時併用療法の使用によって子宮頸がんによる死亡リスクは30％～50％低下した。このような試験成績に基づいて、子宮頸がんの治療に放射線療法を必要とする女性においてシスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法を治療の選択肢に入れることを強く検討すべきである。 [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15] [16] [17]

標準治療の選択肢：

放射線療法+化学療法：腔内放射線療法および骨盤へのEBRTにシスプラチンまたはシスプラチン/フルオロウラシルを併用。 [9] [10] [11] [12] [13] [14] [18]

密封小線源治療については、従来から低線量率（LDR）（137Csを用いるのが一般的）でのアプローチが採用されてきたが、現在では高線量率（HDR）（典型的には192Irを用いる）での治療が急速に普及してきている。HDR密封小線源治療は、医療関係者の放射線暴露の回避、治療期間の短縮化、患者の利便性、ならびに外来管理という面で有利である。3件のランダム化試験では、HDR密封小線源治療は局所-領域制御率および合併症発生率の点でLDR密封小線源治療に匹敵する成績を示した。 [19] [20] [21] ［証拠レベル：1iiDii］American Brachytherapy Societyでは、子宮頸がん治療の構成要素としてのLDRおよびHDR密封小線源治療の使用に対するガイドラインを発表している。 [22] [23]

III期の子宮頸がん

原発腫瘍の大きさは重要な予後因子であり、至適な治療法を選択する上では入念な評価を行うべきである。 [1] IIIA/IIIB期患者における治療パターンの研究によって、生存率は病変の進展度に依存し、片側性の骨盤壁浸潤例では両側性の浸潤例より転帰が良く、さらに腟壁の下1/3の浸潤例よりも予後が良好と予測されている。 [2] このような研究によって、腔内照射によるA点線量が漸増するのと平行して局所制御率および生存率が漸進的に改善されることも明らかにされている。A点線量が85Gyを超えた場合に、最も高い中央制御率が得られていた。 [3]

臨床試験の一環として外科的病期診断が行われ、小さな傍大動脈リンパ節病変および制御可能な骨盤内病変が認められた患者では、骨盤と傍大動脈領域への外照射療法によって治癒が期待できる。手術後に体外照射療法（EBRT）が計画されている場合には、リンパ節の標本採取は腹膜外アプローチで行った方が、経腹膜的アプローチの場合よりも放射線による合併症の発生が少なくなる。 [4] 肉眼的に転移陽性の骨盤リンパ節の切除については、術後に放射線療法を施行することで局所制御率を改善できる可能性がある。 [5] 傍大動脈リンパ節非切除症例の治療としては、小さな（2cm未満）リンパ節病変が第3腰椎よりも下方に存在する患者では、広範囲への放射線療法の施行によって長期的な病変制御が可能となる。腹膜外的にリンパ節試験切除を実施した患者は、経腹膜的リンパ節試験切除を実施した患者より腸管合併症が少なかった。 [6]

5件の第III相ランダム化試験から、シスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法に全生存率での優位性が示されているが [7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] 、このレジメンを検討した別のある試験では有益性は実証されなかった。 [14] これらの試験の患者集団には、一次治療として放射線療法が施行されたFIGO（国際産婦人科連合）分類IB2期からIVA期の子宮頸がん患者と、一次治療としての手術施行時に予後不良因子（骨盤リンパ節転移、子宮傍組織浸潤、または切除断端陽性）が確認されたFIGO分類I期からIIA期の患者が含まれていた。肯定的な結果が得られた試験では、各試験間で病期、放射線量、シスプラチン投与と放射線照射のスケジュールという面である程度の相違がみられたものの、この併用アプローチには生存率でみて有意な有益性のあることが実証されている。化学放射線同時併用療法の使用によって子宮頸がんによる死亡リスクは30％～50％低下した。このような試験成績に基づいて、子宮頸がんの治療に放射線療法を必要とする女性においてシスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法を治療の選択肢に入れることを強く検討すべきである。 [7] [8] [9] [10] [11] [12] [13] [14] [15]

標準治療の選択肢：

放射線療法+化学療法：腔内放射線療法および骨盤へのEBRTにシスプラチンまたはシスプラチン/フルオロウラシルを併用。 [7] [8] [9] [10] [11] [12] [16]

密封小線源治療については、従来から低線量率（LDR）（137Csを用いるのが一般的）でのアプローチが採用されてきたが、現在では高線量率（HDR）（典型的には192Irを用いる）での治療が急速に普及してきている。HDR密封小線源治療は、医療関係者の放射線暴露の回避、治療期間の短縮化、患者の利便性、ならびに外来管理という面で有利である。3件のランダム化試験では、HDR密封小線源治療は局所-領域制御率および合併症発生率の点でLDR密封小線源治療に匹敵する成績を示した。 [17] [18] [19] ［証拠レベル：1iiDii］American Brachytherapy Societyでは、子宮頸がん治療の構成要素としてのLDRおよびHDR密封小線源治療の使用に対するガイドラインを発表している。 [20] [21]

IVA期の子宮頸がん

原発腫瘍の大きさは重要な予後因子であり、至適な治療法を選択する上では入念な評価を行うべきである。 [1] 外科的病期診断の実施後では、小さな傍大動脈リンパ節病変および制御可能な骨盤内病変が認められる患者においては、骨盤および傍大動脈領域に対する放射線療法によって治癒が期待できる。

5件の第III相ランダム化試験から、シスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法に全生存率での優位性が示されているが [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] 、このレジメンを検討した別のある試験では有益性は実証されなかった。 [9] これらの試験の患者集団には、一次治療として放射線療法が施行されたFIGO（国際産婦人科連合）分類IB2期からIVA期の子宮頸がん患者と、一次治療としての手術施行時に予後不良因子（骨盤リンパ節転移、子宮傍組織浸潤、または切除断端陽性）が確認されたFIGO分類I期からIIA期の患者が含まれていた。肯定的な結果が得られた試験では、各試験間で病期、放射線量、シスプラチン投与と放射線照射のスケジュールという面である程度の相違がみられたものの、この併用アプローチには生存率でみて有意な有益性のあることが実証されている。化学放射線同時併用療法の使用によって子宮頸がんによる死亡リスクは30％～50％低下した。このような試験成績に基づいて、子宮頸がんの治療に放射線療法を必要とする女性においてシスプラチンベースの化学療法と放射線療法との同時併用療法を治療の選択肢に入れることを強く検討すべきである。 [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10]

標準治療の選択肢：

放射線療法と化学療法との併用：腔内放射線療法および骨盤外部照射放射線療法と併用してシスプラチンまたはシスプラチン/フルオロウラシルを投与。 [2] [3] [4] [5] [6] [7] [11]

密封小線源治療については、従来から低線量率（LDR）（137Csを用いるのが一般的）でのアプローチが採用されてきたが、現在では高線量率（HDR）（典型的には192Irを用いる）での治療が急速に普及してきている。HDR密封小線源治療は、医療関係者の放射線暴露の回避、治療期間の短縮化、患者の利便性、ならびに外来管理という面で有利である。3件のランダム化試験では、HDR密封小線源治療は局所-領域制御率および合併症発生率の点でLDR密封小線源治療に匹敵する成績を示した。 [12] [13] [14] ［証拠レベル：1iiDii］American Brachytherapy Societyでは、子宮頸がん治療の構成要素としてのLDRおよびHDR密封小線源治療の使用に対するガイドラインを発表している。 [11] [15] [16]

IVB期の子宮頸がん

IVB期の子宮頸がん患者に対して十分な緩和作用を得ることができる標準の化学療法は存在しない。このような患者は第I相臨床試験および第II相臨床試験において、次に挙げる薬物を単独投与または併用投与する化学療法、あるいは新しい抗がん治療を検証する臨床試験の適切な候補者である。 [1]

標準治療の選択肢：

子宮主病変または遠隔転移巣に対する緩和作用を得るべく放射線療法が用いられることがある。
化学療法。試験済の薬剤には以下のものがある：
- シスプラチン（奏功率15～25％）。 [1] [2]
- イホスファミド（奏功率31％）。 [3]
- パクリタキセル（奏功率17％）。 [4] [5] [6]
- イホスファミド-シスプラチン。 [7] [8]
- イリノテカン（化学療法歴のある患者における奏功率21％）。 [9]
- パクリタキセル/シスプラチン（奏功率46％）。 [10]
- シスプラチン/ゲムシタビン（奏功率41％）。 [11]
- シスプラチン/トポテカン（奏功率27％）。 [12]

臨床評価段階にある治療選択肢：

第I相および第II相臨床試験が実施中の新規抗がん剤。

再発子宮頸がん

放射線照射野または手術野を越えて拡がっている再発子宮頸がん患者については、標準治療法は存在しない。局所再発の場合、一部の患者では骨盤内臓器摘出術によって32％～62％の5年生存率が得られる。 [1] [2] このような患者は併用薬物療法や新規抗がん剤を検証する臨床試験の的確な候補者とされる。

Gynecologic Oncology Group（GOG）が報告した7件の第III相試験では、この状況下において、シスプラチン単剤（50mg/m²、3週間毎）の静脈内投与に勝る全生存（OS）率が、ある単一のレジメンによって達成された。 [3] [4] しかしながら、このうち最初の6件のCOGによるランダム化試験では、小幅な進歩がみられたのみで、主要エンドポイントである生存率では改善は得られなかった。これらの試験では、シスプラチン投与量の倍増とシスプラチンへのイホスファミドまたはパクリタキセルの追加によって奏功率の上昇と無増悪期間の延長が得られたが、毒性の増加を伴い、またOS期間の延長は得られなかった。一方、IVB期および再発例の子宮頸がんが対象とされたGOGによる7件目の試験では、シスプラチンへのトポテカンの追加（21日を1サイクルとして最初の3日間に0.75 mg/m²を投与）によって、中央値で2.9カ月（6.5～9.4カ月；P = 0.017）の生存期間の延長が得られ、シスプラチン単独と比べた場合の生存に関する非調整相対リスクは0.76（95％CI、0.593～0.979；P = 0.017、片側）と推定された。このシスプラチン/トポテカンの2剤併用療法については、シスプラチン単独と比べて骨髄抑制の頻度上昇との関連が指摘されているが、生活の質の低下との関連は認められていない。 [5]

この併用療法が奏功率および無増悪生存率においてシスプラチン単独よりも優れた成績を示し、またパフォーマンスステータスが0または1の患者が認容できたことから、その後、このパクリタキセル+シスプラチン（P-C）を標準のレジメンとして、進行または再発子宮頸がんの患者513人を対象として4つのシスプラチンベースの2剤併用レジメン（P-C対ゲムシタビン-C対ビノレルビン-C対トポテカン-C）を比較する試験が実施された。 [6] しかしこの研究は、無益性解析から差が検出される可能性のないことが判明したため、予定よりも早く締め切られた。完全な結果の公表が待たれている。

標準治療の選択肢：

根治的手術の施行後に骨盤内に再発した場合は、放射線療法と化学療法（フルオロウラシル単独またはフルオロウラシルとマイトマイシンの併用）との併用療法によって患者の40％～50％で治癒を期待できる。 [7]
緩和を目的として化学療法が行われることもある。試験済の薬剤には以下のものがある：
- シスプラチン（奏功率15～25％）。 [8]
- イホスファミド（奏功率15～30％）。 [9] [10]
- パクリタキセル（奏功率17％）。 [11]
- イリノテカン（化学療法歴のある患者における奏功率21％）。 [12]
- ベバシズマブ（奏功率11％、24％において6カ月以上の無増悪生存が得られる；GOG-0227C）。 [13]
- イホスファミド/シスプラチン。 [14] [15]
- パクリタキセル/シスプラチン（奏功率46％）。 [16]
- シスプラチン/ゲムシタビン（奏功率41％）。 [17]
- シスプラチン/トポテカン（奏功率27％）。 [4]
- シスプラチン/ビノレルビン（奏功率30％）。 [18]

臨床評価段階にある治療選択肢：

第I相および第II相臨床試験が実施中の新規抗がん剤。

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本要約の変更点（08/28/2009）

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

一般情報

新規症例数および死亡数の推定値に関する統計が2009年度用に更新された（引用、参考文献1としてAmerican Cancer Society）。

本文に、子宮頸がんの検出に用いられる診断検査としてHPV検査が追加された。さらに以下の記述も追加された；外科的治療が行われた患者における予後因子としては、いくつかの肉眼的および顕微鏡的な病理所見でもって臨床病期をさらに補強する必要がある。

本文に以下の記述が追加された；Gynecologic Oncology Groupによる諸研究から、臨床病期と外科的病期のいずれを用いるか、またどのような治療を実施するかによって、予後因子が異なることが示されている；臨床病期を採用した場合には、放射線療法の完了の遅れが無増悪生存期間の不良化と関連する；検討対象となったその他の因子が化学予防を実施する場合にも予後因子として妥当であるかどうかについては示されなかった（引用、参考文献8としてMonk et al.）。

本文に、転帰と関連する最も確立された分子的因子としてのヒトパピローマウイルス（HPV）18型DNAの重要性、ならびに、HPV18型DNAが広汎子宮摘出術と骨盤内リンパ節郭清術を受けた子宮頸がん患者において独立した予後因子となった2件の研究に関する記述が追加された（引用、参考文献16としてBurger et al.、参考文献17としてLai et al.）。

本文に、意義不明の異型扁平上皮細胞を認める患者の腟鏡検査へのトリアージにおけるHPV DNA検査の有用性、ならびに、現行スクリーニングガイドラインへの本検査の採用に関する記述が追加された（参考文献21としてWright et al.［Am J Obstet Gynecol, 346-55］、参考文献22としてWright et al.［Am J Obstet Gynecol, 340-45］）。

子宮頸がんの病期情報

参考文献1としてGold et al.を追加。

治療法選択肢の概要

本文に、子宮頸がん患者の標準治療の一覧（手術、放射線療法、化学療法）が追加された。

参考文献9としてChemoradiotherapy for Cervical Cancer Meta-Analysis Collaboration Groupを追加。

本文に、臨床評価段階の治療法の一覧（第I相および第II相臨床試験が実施中の新規抗がん剤を含む）が追加された。

本文に、新たなサブセクションとして妊娠中の子宮頸がんが追加された。

参考文献15としてHunter et al.を追加。

0期の子宮頸がん

本文に子宮頸部上皮内腫瘍および上皮内腺がん患者の管理についてのコンセンサスガイドラインの策定に関する記述が追加された（参考文献1としてWright et al.）。

子宮膣部病変に対する治療法の一覧に、生殖年齢を過ぎた患者に対する腹式または腟式子宮全摘出術と医学的に手術不能の患者に対する内照射療法が追加された。

IB期の子宮頸がん

本文に、FIGO分類IA2期およびIB1期の小さな病変を有する患者に関する記述が追加された。

本文に、4cmを超えて拡がった腺がんに対する治療法として化学療法と放射線療法の同時併用治療が追加された。

本文に、以前から記載されていた骨盤内および傍大動脈領域への放射線療法との同時併用としての化学療法；放射線療法との併用下での術後療法としての化学療法；広範囲の放射線療法との併用療法としての化学療法が追加された。

参考文献19としてChemoradiotherapy for Cervical Cancer Meta-Analysis Collaboration Groupを引用。

本文に以下の記述が追加された；IB2期病変は放射線増感化学療法の適応となるが、IA2期およびIB1期病変における放射線増感化学療法の役割は検証されておらず、有益性はわずかである可能性が高い。

参考文献25としてMonk et al.を追加。

IIA期の子宮頸がん

参考文献17としてChemoradiotherapy for Cervical Cancer Meta-Analysis Collaboration Groupを引用。

参考文献20としてMonk et al.を引用。

本文に、小病変に対する治療法として根治的手術と化学療法+放射線療法同時併用治療とを比較した記述が追加された。

IIB期の子宮頸がん

参考文献15としてChemoradiotherapy for Cervical Cancer Meta-Analysis Collaboration Groupを引用。

参考文献18としてMonk et al.を引用。

III期の子宮頸がん

参考文献13としてChemoradiotherapy for Cervical Cancer Meta-Analysis Collaboration Groupを引用。

参考文献16としてMonk et al.を引用。

IVA期の子宮頸がん

参考文献8としてChemoradiotherapy for Cervical Cancer Meta-Analysis Collaboration Groupを引用。

参考文献11としてMonk et al.を引用。

IVB期の子宮頸がん

本文に、標準治療の選択肢としてシスプラチン/トポテカンが追加された（引用、参考文献12としてLong et al.）。

本文に、臨床評価段階の治療選択肢として第I相および第II相臨床試験が実施中の新規抗がん剤が追加された。

再発子宮頸がん

本文に、ある単一のレジメンによってシスプラチン単剤よりも全生存率で優れた成績が得られたGynecologic Oncology Group（GOG）による7件の第III相試験に関する記述が追加された（引用、参考文献3としてTewari et al.、参考文献4としてLong et al.）。さらに以下の記述も追加された；このシスプラチン/トポテカンの2剤併用療法ではシスプラチン単独と比べて骨髄抑制の頻度が高かったものの、生活の質の低下との関連は認められなかった（参考文献5としてMonk et al.［J Clin Oncol 2005］）。

本文に、COGが選定したパクリタキセル+シスプラチンレジメンがシスプラチン単独より生存率および無増悪生存率で優れていたことからパフォーマンスステータスが0または1の患者を対象として実施された同レジメンの研究に関する記述が追加された（引用、参考文献6としてMonk et al.［J Clin Oncol 2008］）。

本文に、標準治療の選択肢として以下の薬剤が追加された：ベバシズマブ（引用、参考文献13としてMonk et al.［J Clin Oncol 2009］）；イホスファミド/シスプラチン；シスプラチン/トポテカン；シスプラチン/ビノレルビン（引用、参考文献18としてMorris et al.）。

本文に、臨床評価段階の治療選択肢として第I相および第II相臨床試験が実施中の新規抗がん剤が追加された。

本PDQ要約の目的

子宮頸がんに関する一般情報

関連要約

統計

予後因子

子宮頸部の浸潤がん

ヒトパピローマウイルス感染と子宮頸がん

参考文献

子宮頸がんの細胞分類

子宮頸がんの病期情報

TNMの定義

AJCC病期分類

FIGO病期分類

参考文献

治療法選択肢の概要

参考文献

0期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

IA期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

IB期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

IIA期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

IIB期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

III期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

IVA期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

IVB期の子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

再発子宮頸がん

最新の臨床試験

参考文献

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本要約の変更点（08/28/2009）