喉頭がんの治療(PDQ®): 治療

最終更新日 : 2009-07-02

※ 2007年9月よりPDQ®は毎週更新されていますが、がん情報サイトのPDQ®日本語版は月1回の更新です。

本PDQ要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、喉頭がんの治療について包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約はPDQ Adult Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。

本要約には以下に関する情報が掲載されている：

予後因子。

細胞分類。

病期分類。

がんの病期および種類ごとの治療法選択肢。

本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Adult Treatment Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。入手可能な証拠の強さに基づき、治療選択肢は「標準」または「臨床評価段階にある」のいずれかで記載される。これらの分類は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。

本要約は、専門用語をあまり使用せずに書かれた患者向けおよびスペイン語版でも利用できる。

一般情報

注：米国における2009年の喉頭がんによる死亡数と新たな症例数の推定： [1]

新たな症例数：12,290。

死亡数：3,660。

喉頭は、3つの解剖学的領域に分けられる。声門上部は喉頭蓋、仮声帯、喉頭室、披裂喉頭蓋ひだおよび披裂からなる。声門部は声帯、前連合および後連合からなる。声門下部は、声帯下約1cmから始まり輪状軟骨の下縁または第一気管輪までである。

声門上部はリンパ流に富む。リンパ流は、喉頭蓋前間隙および甲状舌骨膜を貫いたのち、まず頸静脈二腹筋リンパ節および中内頸静脈リンパ節に注ぐ。患者の25～50％にリンパ節転移がみられる。正確な比率はT分類に左右される。声帯にはリンパ管が少ない。このため、声帯がんは声帯に限局し、リンパ節に転移することはまれである。しかしながら、声帯の上方または下方に進展した場合は、リンパ節に転移すると考えられる。原発性声門下がんはきわめてまれで、輪状甲状膜および輪状気管膜を経て、気管前リンパ節、気管傍リンパ節および下内頸静脈リンパ節に浸潤し、時に縦隔リンパ節に浸潤する。 [2]

喫煙や過度の飲酒は、上部気道消化管の扁平上皮がん発症と明らかに関連性がある。 [3] 喫煙者は、禁煙後に喉頭がんの発生リスクが減少し始めるが、非喫煙者のリスクに比べると数年間は高い状態が続く。 [4] 単発のがん患者が喫煙および飲酒を続ければ、どのような治療法を用いても初期がんの治癒率は低下し、二次がんのリスクが増大する。（詳しい情報については、がん患者における禁煙と持続するリスクに関するPDQ要約を参照のこと。）二次原発がんは、気道消化管にしばしば発生し、初期病変がコントロールされている患者の25％ほどに報告されている。ある研究では、これらの患者に中用量のイソトレチノイン(たとえば、13-cis-レチノイン酸)を1年間連日投与すると、二次がんの発生率を有意に低下させることが可能であると示した。 [5] しかしながら、ひとつには原発悪性疾患の再発および死亡のため、生存優位性はまだ示されていない。

声門上がんには通常、咽頭痛、嚥下痛、放散性耳痛、声質の変化または頸部リンパ節腫脹が発現する。早期声帯がんは通常、嗄声によって発見される。声門下部に発生したがんは、発見されるまでに声帯に浸潤していることが多く、このように症状は通常、隣接部位への拡がりと関係がある。

喉頭がんの有害な予後因子のなかでも最も重要なものは、T分類およびN分類の病期が進むことである。その他の予後因子には、性別、年齢、パフォーマンスステイタスのほか、浸潤の度合いおよび深度をはじめとする腫瘍のさまざまな病理学的特徴がある。 [6]

リンパ節に転移していない小さな喉頭がんの予後はきわめて良好で、治癒率は部位、腫瘍体積および深達度に左右されるが、75～95％である。 [7] 最も早期の病変は、放射線療法または手術により治癒できるが、手術は救助のために残しておき、発声機能を温存するために放射線療法の実施が妥当であろう。放射線療法前のヘモグロビン値が13g/dLを超える患者では、局所制御率および生存率が貧血患者よりも高い。 [8] この所見はランダム化臨床試験で評価中である。

特に大きな臨床的転移リンパ節などの局所進行病変は、手術、放射線療法または集学的治療を施行しても制御率は低い。原発腫瘍がコントロールされていても、遠隔転移することが多い。

中度の病変は予後も中度で、部位、T分類、N分類およびパフォーマンスステイタスに左右される。これらの病変のある患者に対する治療法は、解剖学的、臨床的、社会的な種々の複合因子に基づいて推奨されており、これは、治療法を定める前に個別化し、多くの専門分野(外科、放射線治療部、歯科外科、口腔外科が)との協議において検討しなければならない。

喉頭がんを治療中の患者では、再発のリスクは最初の2～3年間が最も高い。5年以降の再発はまれで、通常発生するのは新たな原発悪性疾患である。救助の可能性を増やすため、密な定期追跡調査はきわめて重要である。追跡調査には、治療に関連するいかなる副作用または合併症にも注目し、慎重な臨床検査および異常な病期の検討をくり返すことが含まれる。

参考文献

American Cancer Society.: Cancer Facts and Figures 2009. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2009. Also available online. Last accessed September 8, 2009.[PUBMED Abstract]

Spaulding CA, Hahn SS, Constable WC: The effectiveness of treatment of lymph nodes in cancers of the pyriform sinus and supraglottis. Int J Radiat Oncol Biol Phys 13 (7): 963-8, 1987.[PUBMED Abstract]

Spitz MR: Epidemiology and risk factors for head and neck cancer. Semin Oncol 21 (3): 281-8, 1994.[PUBMED Abstract]

Bosetti C, Garavello W, Gallus S, et al.: Effects of smoking cessation on the risk of laryngeal cancer: an overview of published studies. Oral Oncol 42 (9): 866-72, 2006.[PUBMED Abstract]

Hong WK, Lippman SM, Itri LM, et al.: Prevention of second primary tumors with isotretinoin in squamous-cell carcinoma of the head and neck. N Engl J Med 323 (12): 795-801, 1990.[PUBMED Abstract]

Yilmaz T, Ho?al S, Gedikoglu G, et al.: Prognostic significance of depth of invasion in cancer of the larynx. Laryngoscope 108 (5): 764-8, 1998.[PUBMED Abstract]

Reddy SP, Mohideen N, Marra S, et al.: Effect of tumor bulk on local control and survival of patients with T1 glottic cancer. Radiother Oncol 47 (2): 161-6, 1998.[PUBMED Abstract]

Fein DA, Lee WR, Hanlon AL, et al.: Pretreatment hemoglobin level influences local control and survival of T1-T2 squamous cell carcinomas of the glottic larynx. J Clin Oncol 13 (8): 2077-83, 1995.[PUBMED Abstract]

細胞分類

喉頭がんのほとんどは、扁平上皮細胞組織のがんである。扁平上皮がんのサブタイプには、角化性および非角化性のほか、高分化型から低分化型までがある。さまざまな非扁平上皮性喉頭がんも発生する。 [1] これらのがんは、米国がん合同委員会の病期システムを用いての病期が決定されておらず、その管理はここでは考察されていないが、扁平上皮喉頭がんの管理とは異なることもある。喉頭の扁平上皮内がんは通常、粘膜剥離または表層レーザー切除などの保存的外科的処置により管理される。放射線療法は、声門上皮内がんの選択された患者にも適切な治療法であろう。 [2]

参考文献

Mendenhall WM, Riggs CE Jr, Cassisi NJ: Treatment of head and neck cancers. In: DeVita VT Jr, Hellman S, Rosenberg SA, eds.: Cancer: Principles and Practice of Oncology. 7th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott Williams & Wilkins, 2005, pp 662-732.[PUBMED Abstract]

Wang CC, ed.: Radiation Therapy for Head and Neck Neoplasms. 3rd ed. New York: Wiley-Liss, 1997.[PUBMED Abstract]

病期情報

病期システムは、治療前の疾患範囲を可能な限り適切に評価することに基づく臨床的病期決定である。原発腫瘍の評価は精査に基づき、可能であれば触診を行い、間接鏡検査および直接内視鏡検査を併用して行う。腫瘍は組織学的に確定する必要があり、生検で得たあらゆる病理学的データも含める。視診および触診の補助として、治療前に頭頸部のMRIまたはCTを実施すべきである。 [1] さらにX線検査を実施することもある。慎重に触診して適切なリンパ流領域を検査する。

米国がん合同委員会（AJCC)はTNM分類による病期決定を指定している。 [2]

TNMの定義

原発腫瘍（T）

TX：原発腫瘍の評価が不可能

T0：原発腫瘍を認めない

Tis：上皮内がん

声門上部

T1：声門上部の1亜部位*に限局する腫瘍で、声帯運動は正常

T2：喉頭の固定がなく、声門上部の隣接する2つ以上の亜部位*、あるいは声門部または声門上部の外側域(たとえば舌根粘膜、喉頭蓋谷、または梨状陥凹の内側壁など)の粘膜に浸潤する腫瘍

T3：声帯が固定し喉頭に限局する腫瘍および/または次のいずれかに浸潤する腫瘍：輪状後部、喉頭蓋前方の組織、声門周囲腔、および/または甲状軟骨の小規模なびらん（例えば、内側皮質）

T4a：甲状軟骨を通過して浸潤する腫瘍、および/または喉頭を超えて組織(たとえば、気管、舌深層/外舌筋を含む頸部軟部組織、前頸筋、甲状腺、または食道)に浸潤する腫瘍

T4b：椎前隙に浸潤するか、頸動脈を包むか、あるいは縦隔構造に浸潤する腫瘍

亜部位は以下の通りである。

[注: 声門上部には多くの特有の亜部位がある。無再発生存率は、亜部位のほか、病期分類のT分類およびN分類により異なるであろう。]

声門部

T1：前連合または後連合を含む声帯に限局する腫瘍で、声帯運動は正常

T2：声門上部および/または声門下部に進展する、および/または声帯運動の制限を伴う腫瘍

T3：声帯が固定し喉頭に限局する腫瘍および/または声門周囲腔に浸潤する腫瘍、および/または甲状軟骨の小規模なびらん（例えば、内側皮質）

T4a：甲状軟骨を通過して浸潤する腫瘍および/または喉頭を超えて組織(たとえば、気管、舌深層/外舌筋を含む頸部軟部組織、前頸筋、甲状腺、または食道)に浸潤する腫瘍

T4b：椎前隙に浸潤するか、頸動脈を包むか、あるいは縦隔構造に浸潤する腫瘍

[注: 声門の症状は、腫瘍の大きさ、解剖学的浸潤範囲および正常な声帯運動の有無により変化するであろう。無再発生存率は、病期分類のTおよびNのサブグループ分類に加えて、このような因子をはじめとする諸因子により異なるであろう。]

声門下部

T1：声門下部に限局する腫瘍

T2：声帯に進展する腫瘍で、運動は正常または制限されている

T3：声帯が固定し喉頭に限局する腫瘍

T4a：輪状または甲状軟骨に浸潤する腫瘍および/または喉頭を超えて組織(たとえば、気管、舌深層/外舌筋を含む頸部軟部組織、舌骨下筋、甲状腺、または食道)に浸潤する腫瘍

T4b：椎前隙に浸潤するか、頸動脈を包むか、あるいは縦隔構造に浸潤する腫瘍

所属リンパ節（N）

NX：所属リンパ節の評価が不可能

N0：所属リンパ節に転移を認めない

N1：同側の単発性リンパ節転移で最大径が3cm以下

N2：同側の単発性リンパ節転移で最大径が3cmを超えるが6cm以下、または同側の多発リンパ節転移で最大径が6cm以下、または両側あるいは対側のリンパ節転移で最大径が6cm以下

N3：最大径が6cmを超えるリンパ節転移

臨床評価では、リンパ節腫瘤の実際の大きさを測定するが、介在軟組織を見込んでおく必要がある。直径3cmを超える腫瘤のほとんどは単独リンパ節ではなく、融合性リンパ節または頸部軟組織の腫瘍である。臨床的に陽性のリンパ節には、3つの病期がある：N1、N2、およびN3である。サブグループa、b、cの使用は、必須ではないが推奨している。正中リンパ節は同側リンパ節と考えられる。

遠隔転移（M）

MX：遠隔転移の評価が不可能

M0：遠隔転移を認めない

M1：遠隔転移あり

AJCC病期分類

0期

Tis、N0、M0

I期

T1、N0、M0

II期

T2、N0、M0

III期

T3、N0、M0

T1、N1、M0

T2、N1、M0

T3、N1、M0

IVA期

T4a、N0、M0

T4a、N1、M0

T1、N2、M0

T2、N2、M0

T3、N2、M0

T4a、N2、M0

IVB期

T4b、すべてのN、M0

すべての T、N3、M0

IVC期

すべてのT、すべてのN、M1

治療成績の評価は、2～5年時点の局所領域制御率、無病生存率、死因限定生存率(determinate survival)、および全生存率など、さまざまな方法により報告できる。発声機能の温存が、評価するうえで重要なパラメータとなる。成績は、初回手術、初回放射線療法、計画的併用療法または放射線療法失敗後の救助手術の終了後に報告しなければならない。主要な基礎資料を参考にして、これらの差異を見直さなければならない。

この母集団では、喫煙および飲酒に関連する臨床的問題のため、多数の患者が原発がんではなく併発疾患により死亡している。

放射線療法の成績と手術の成績との直接比較は複雑である。手術に関する研究では、病理学的病期に基づいて成績を報告できるが、放射線療法に関する研究では、臨床的病期に基づいて報告すべきで、特に頸部では、放射線を用いて治療した患者の病期が実際よりも軽く決定されることが、明らかに問題となっている。さらに放射線単独療法は、パフォーマンスステイタスが低い患者にしばしば推奨され、好ましい成績は得られていない。

参考文献

Thabet HM, Sessions DG, Gado MH, et al.: Comparison of clinical evaluation and computed tomographic diagnostic accuracy for tumors of the larynx and hypopharynx. Laryngoscope 106 (5 Pt 1): 589-94, 1996.[PUBMED Abstract]

Larynx. In: American Joint Committee on Cancer.: AJCC Cancer Staging Manual. 6th ed. New York, NY: Springer, 2002, pp 47-57.[PUBMED Abstract]

治療法選択肢の概要

注：このセクションの本文中にある引用番号の後ろに、証拠レベルを付記しているものがある。治療戦略の報告結果に関する証拠の強さを読者が判断しやすくするために、PDQ編集委員会は、公式順位分類を採用している。（詳しい情報については、証拠レベルに関するPDQ要約を参照のこと。）

喉頭の固定およびリンパ節転移のない小さな表在がんは、放射線療法またはレーザー切除術を含む手術単独によって、十分に治療できる。発声機能を温存するために放射線療法が選択され、手術は治療不成功を救助するために残しておく。照射野および線量は、原発腫瘍の部位および大きさによって決定する。喉頭がんにはさまざまな根治的術式も推奨されており、そのなかには発声機能を温存できるものもある。解剖学的問題、パフォーマンスステイタスおよび治療チームの臨床技術を考慮して、個々の患者に応じた適切な外科的処置を検討すべきである。進行喉頭がんは、しばしば放射線と手術とを併用して治療する。 [1] [2] [3] [4] 頭頸部がんにおける根治的放射線療法の公表された臨床結果のレビューは、放射線療法が長期にわたれば重大な局所制御不能に陥ることを示唆している；したがって、標準治療計画を長引かせるのは可能な限り回避すべきである。 [5] [6] 進行病変では治癒率が低いため、化学療法、多分割照射療法、 [7] 放射線増感剤または粒子線治療の使用を探る臨床試験を検討しなければならない。 [8] [9] 化学放射線療法をネオアジュバントとして実施した場合、治癒率には変化はないが、臓器の温存効果は上昇する。 [10]

1件の多施設研究では、患者をシスプラチン+フルオロウラシル(5-FU)を用いた導入療法後放射線療法を実施する群、シスプラチンと放射線療法の同時併用、または放射線療法単独にランダムに割り付けた。 [10] 放射線療法とシスプラチン療法の同時施行からは、残り2つのレジメンに比べ、4年経過時に喉頭が正常な患者の比率が統計的に有意に高く(すなわち、化学療法同時併用群、化学療法導入群および放射線単独療法群はそれぞれ88％、75％および70％)、局所領域制御率が高い(すなわち、それぞれ78％、61％および56％）という結果が得られた。両方の化学療法レジメンは、放射線療法単独と比較して遠隔転移の発生率がより低く、無再発生存率もより優れていたが、高グレードの有害事象発生率もより高かった。全生存率については、各群間で有意差は認められなかった。 [10] [証拠レベル：1ｉｉC]

I期の声門がんの患者ではリンパ節転移のリスクは0～2％で、II期およびIII期の声門がんなどのさらに進行した病変でも、転移率はそれぞれ10％および15％にすぎない。このため、病期Iのがんおよび病期IIの小さながんの患者は、頸部リンパ節を予防的に治療する必要はない。さらに大きな腫瘍または声門上の腫瘍の場合、待機的頸部照射を考慮しなければならない。 [11]

声門下がんの患者には、きわめて小さな病変(すなわち、I期またはII期)には放射線単独療法を用いてもよいが、一般に集学的治療が選択される。

放射線療法中に喫煙する患者は、喫煙しない患者よりも反応割合が低く、生存期間が短いようである； [12] このため、このような患者は、放射線療法の開始前に禁煙するように忠告されるべきである。

蓄積された証拠が、全甲状腺または下垂体に放射線外照射療法を実施したことのある患者では、甲状腺機能低下症の発生率が高い（すなわち、30～40％）ことを裏付けている。治療開始前、および治療後追跡の一環として、甲状腺機能検査を検討すべきである。 [13] [14]

参考文献

Silver CE, Ferlito A: Surgery for Cancer of the Larynx and Related Structures. 2nd ed. Philadelphia, Pa: Saunders, 1996.[PUBMED Abstract]

Wang CC, ed.: Radiation Therapy for Head and Neck Neoplasms. 3rd ed. New York: Wiley-Liss, 1997.[PUBMED Abstract]

Thawley SE, Panje WR, Batsakis JG, et al., eds.: Comprehensive Management of Head and Neck Tumors. 2nd ed. Philadelphia, Pa: WB Saunders, 1999.[PUBMED Abstract]

Mendenhall WM, Riggs CE Jr, Cassisi NJ: Treatment of head and neck cancers. In: DeVita VT Jr, Hellman S, Rosenberg SA, eds.: Cancer: Principles and Practice of Oncology. 7th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott Williams & Wilkins, 2005, pp 662-732.[PUBMED Abstract]

Fowler JF, Lindstrom MJ: Loss of local control with prolongation in radiotherapy. Int J Radiat Oncol Biol Phys 23 (2): 457-67, 1992.[PUBMED Abstract]

Hansen O, Overgaard J, Hansen HS, et al.: Importance of overall treatment time for the outcome of radiotherapy of advanced head and neck carcinoma: dependency on tumor differentiation. Radiother Oncol 43 (1): 47-51, 1997.[PUBMED Abstract]

Bourhis J, Wibault P, Lusinchi A, et al.: Status of accelerated fractionation radiotherapy in head and neck squamous cell carcinomas. Curr Opin Oncol 9 (3): 262-6, 1997.[PUBMED Abstract]

Taylor SG 4th: Integration of chemotherapy into the combined modality therapy of head and neck squamous cancer. Int J Radiat Oncol Biol Phys 13 (5): 779-83, 1987.[PUBMED Abstract]

Stupp R, Weichselbaum RR, Vokes EE: Combined modality therapy of head and neck cancer. Semin Oncol 21 (3): 349-58, 1994.[PUBMED Abstract]

Forastiere AA, Goepfert H, Maor M, et al.: Concurrent chemotherapy and radiotherapy for organ preservation in advanced laryngeal cancer. N Engl J Med 349 (22): 2091-8, 2003.[PUBMED Abstract]

Spaulding CA, Hahn SS, Constable WC: The effectiveness of treatment of lymph nodes in cancers of the pyriform sinus and supraglottis. Int J Radiat Oncol Biol Phys 13 (7): 963-8, 1987.[PUBMED Abstract]

Browman GP, Wong G, Hodson I, et al.: Influence of cigarette smoking on the efficacy of radiation therapy in head and neck cancer. N Engl J Med 328 (3): 159-63, 1993.[PUBMED Abstract]

Turner SL, Tiver KW, Boyages SC: Thyroid dysfunction following radiotherapy for head and neck cancer. Int J Radiat Oncol Biol Phys 31 (2): 279-83, 1995.[PUBMED Abstract]

Constine LS: What else don't we know about the late effects of radiation in patients treated for head and neck cancer? Int J Radiat Oncol Biol Phys 31 (2): 427-9, 1995.[PUBMED Abstract]

I期の喉頭がん

声門上部

標準治療の選択肢：

外部照射単独療法。
声門上喉頭切除術。喉頭全摘術は、手術によって発症する可能性のある呼吸器の合併症または声門上喉頭切除術に耐えることができない患者に対して残しておく。しかしながら、成績が良好で発声機能が温存できるほか、局所再発した患者に救助手術の可能性があるため、放射線療法が好ましい。 [1]

声門部

標準治療の選択肢：

放射線療法。 [2] [3] [4] [5]
きわめて慎重に選択したT1の限局性表面型病変の患者には、声帯切除術を施行する。 [6] [7]
解剖学的検討に応じて、喉頭部分切除術、喉頭半側切除術または喉頭全摘術を選択する。
レーザー切除術。 [6]

声門下部

標準治療の選択肢：

放射線単独療法により、正常な発声機能を温存しつつ病変は十分に治療できる。手術は、放射線療法が失敗した場合または放射線療法を容易に評価できない患者のために残しておく。

II期の喉頭がん

声門上部

標準治療の選択肢：

小さな病変には、外部照射単独療法。 [1] [2]
病変の部位、患者の臨床状態および治療チームの専門技術に応じて、声門上喉頭切除術または喉頭全摘術を選択する。十分な肺機能および嚥下機能を術後に確保するために、慎重に選択する必要がある。成績が良好で、発声機能が温存できるほか、局所再発した患者に救助手術の可能性があることから、放射線療法が好ましい。 [3]
切断端が陽性または近接の場合には、術後放射線療法が適応とされる。

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [2] [4]
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノイン(すなわち、13-cis-レチノイン酸)を連日1年間投与する。 [5]

声門部

標準治療の選択肢：

放射線療法。 [1] [2] [6] [7] [8]
解剖学的検討に応じて、喉頭部分切除術、喉頭半側切除術または喉頭全摘術を選択する。ある一定の状況下では、レーザー顕微鏡手術が適切であろう。 [9]

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [2] [4]
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノインを連日1年間投与する。 [5]

声門下部

標準治療の選択肢：

放射線単独療法により、正常な発声機能を温存しつつ病変は十分に治療できる。 [1] [2] 手術は、放射線療法が失敗した場合または追跡が困難であると考えられる患者のために残しておく。

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [2] [4]
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノインを連日1年間投与する。 [5]

III期の喉頭がん

声門上部

標準治療の選択肢：

手術を施行し、場合によっては、例えばRTOG-7303で証明されているとおり、術後放射線療法を実施する。 [1] [2] [3] [4] [5] [6]
根治的放射線療法を実施し、放射線療法が失敗した場合は救助手術を施行する。 [7]
疾患をコントロールするために喉頭全摘術が必要な患者には、化学療法と放射線療法の同時併用が検討される。喉頭切除術は、化学療法の反応割合が50％未満の患者または放射線療法後の遺残病変のある患者のために残しておく。 [8] [9] [10] [11] [12] [13]

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [14] [15]
化学療法、放射線増感剤または粒子線治療を検討する臨床試験に割り付ける。 [16] [17] [18] [19] [20]

局所進行喉頭がん患者の治験3件のメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した患者と、シスプラチンおよびフルオロウラシル(5-FU)を用いたネオアジュバント化学療法後、奏効例には放射線単独療法を実施し、非奏効例には根治的手術と放射線療法とを併用した患者とを比較した。 [21] このメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した対照群に有意性のない優位性を示し、化学療法群では5年生存率が6％低下したという完全な負の作用を実証した。わずかに生存率が低くなる可能性は、疾患が制御された患者における喉頭温存により補われるに違いない。
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノイン(すなわち、13-cis-レチノイン酸)を連日1年間投与する。 [22]

声門部

標準治療の選択肢：

手術を施行し、場合によっては、例えばRTOG-7303で証明されているとおり、術後放射線療法を実施する。 [1] [2] [3] [4] [5] [6] [23]
根治的放射線療法を実施し、放射線療法が失敗した場合は救助手術を施行する。 [7] [24]
疾患をコントロールするために喉頭全摘術が必要な患者には、化学療法と放射線療法の同時併用が検討される。喉頭切除術は、化学療法の反応割合が50％未満の患者または放射線療法後の遺残病変のある患者のために残しておく。 [8] [9] [10] [11] [12] [13]

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [14] [15]
化学療法、放射線増感剤または粒子線治療を検討する臨床試験。 [16] [17] [19] [20]

局所進行喉頭がん患者の治験3件のメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した患者と、シスプラチンおよびフルオロウラシルを用いたネオアジュバント化学療法後、奏効例には放射線単独療法を実施し、非奏効例には根治的手術と放射線療法とを併用した患者とを比較した。 [21] このメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した対照群に有意性のない優位性を示し、化学療法群では5年生存率が6％低下したという完全な負の作用を実証した。わずかに生存率が低くなる可能性は、疾患が制御された患者における喉頭温存により補われるに違いない。
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノインを連日1年間投与する。 [22]

声門下部

標準治療の選択肢：

喉頭切除術と甲状腺切除術とを併用し、気管食道リンパ節郭清術を施行後に通常、術後放射線療法を実施する。 [1] [2] [3]
手術適応とならない患者には、放射線単独療法による治療が適応とされる。患者を厳密に追跡し、局所または頸部に再発を認めた場合は、救助手術を計画すべきである。

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [14] [15]
化学療法、放射線増感剤または粒子線治療を検討する臨床試験に割り付ける。 [16] [17] [19] [20]

局所進行喉頭がん患者の治験3件のメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した患者と、シスプラチンおよびフルオロウラシルを用いたネオアジュバント化学療法後、奏効例には放射線単独療法を実施し、非奏効例には根治的手術と放射線療法とを併用した患者とを比較した。 [21] このメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した対照群に有意性のない優位性を示し、化学療法群では5年生存率が6％低下したという完全な負の作用を実証した。わずかに生存率が低くなる可能性は、疾患が制御された患者における喉頭温存により補われるに違いない。
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノインを連日1年間投与する。 [22]

IV期の喉頭がん

声門上部

標準治療の選択肢：

喉頭全摘術を施行後、例えばRTOG-7303で証明されているとおり、術後放射線療法を実施する。 [1] [2] [3] [4] [5] [6] [7]
根治的放射線療法を実施し、放射線療法が失敗した場合は救助手術を施行する。 [8]
疾患をコントロールするために喉頭全摘術が必要な患者には、化学療法と放射線療法の同時併用が検討される。喉頭切除術は、化学療法の反応割合が50％未満の患者または放射線療法後の遺残病変のある患者のために残しておく。 [9] [10] [11] [12] [13] [14]

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [2] [15]
化学療法、放射線増感剤または粒子線治療を検討する臨床試験に割り付ける。 [16] [17] [18] [19] [20]

局所進行喉頭がん患者の治験3件のメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した患者と、シスプラチンおよびフルオロウラシルを用いたネオアジュバント化学療法後、奏効例には放射線単独療法を実施し、非奏効例には根治的手術と放射線療法とを併用した患者とを比較した。 [21] このメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した対照群に有意性のない優位性を示し、化学療法群では5年生存率が6％低下したという完全な負の作用を実証した。わずかに生存率が低くなる可能性は、疾患が制御された患者における喉頭温存により補われるに違いない。
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノイン(すなわち、13-cis-レチノイン酸)を連日1年間投与する。 [22]

声門部

標準治療の選択肢：

喉頭全摘術を施行後、術後放射線療法を実施する。 [1] [2] [3] [4] [23]
根治的放射線療法を実施し、放射線療法が失敗した場合は救助手術を施行する。 [8]
疾患をコントロールするために喉頭全摘術が必要な患者には、化学療法と放射線療法の同時併用が検討される。喉頭切除術は、化学療法の反応割合が50％未満の患者または放射線療法後の遺残病変のある患者のために残しておく。 [9] [10] [11] [12] [13] [14]

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [2] [15]
化学療法、放射線増感剤または粒子線治療を検討する臨床試験に割り付ける。 [16] [17] [19] [20]

局所進行喉頭がん患者の治験3件のメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した患者と、シスプラチンおよびフルオロウラシルを用いたネオアジュバント化学療法後、奏効例には放射線単独療法を実施し、非奏効例には根治的手術と放射線療法とを併用した患者とを比較した。 [21] このメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した対照群に有意性のない優位性を示し、化学療法群では5年生存率が6％低下したという完全な負の作用を実証した。わずかに生存率が低くなる可能性は、疾患が制御された患者における喉頭温存により補われるに違いない。
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノインを連日1年間投与する。 [22]

声門下部

標準治療の選択肢：

喉頭切除術と甲状腺全摘術とを併用し、両側気管食道リンパ節郭清術を施行後に通常、術後放射線療法を実施する。 [1] [2] [3] [4]
手術適応とならない患者には、放射線単独療法による治療が適応とされる。

臨床評価段階にある治療選択肢：

腫瘍制御率を改善し正常組織への遅発性毒性を低下させるために、多分割照射法を実施する。 [2] [15]
同時化学療法および超分割照射療法。 [24]
化学療法、放射線増感剤または粒子線治療を検討する臨床試験に割り付ける。 [16] [17] [19] [20]

局所進行喉頭がん患者の治験3件のメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した患者と、シスプラチンおよびフルオロウラシルを用いたネオアジュバント化学療法後、奏効例には放射線単独療法を実施し、非奏効例には根治的手術と放射線療法とを併用した患者とを比較した。 [21] このメタアナリシスでは、標準根治的手術と放射線療法とを併用した対照群に有意性のない優位性を示し、化学療法群では5年生存率が6％低下したという完全な負の作用を実証した。わずかに生存率が低くなる可能性は、疾患が制御された患者における喉頭温存により補われるに違いない。
二次上部気道消化管原発がんの発生を予防するために、イソトレチノインを連日1年間投与する。 [22]

再発喉頭がん

再発声門上がん、再発声門がんおよび再発声門下がんの治療には、再手術または臨床試験がある。 [1] [2] [3] [4]

標準治療の選択肢：

手術単独または放射線単独療法が失敗した場合には救助が可能で、上に示したように、再手術および/または放射線療法を試みるべきである。 [5] 高線量放射線療法が失敗した場合、選択された患者には喉頭部分切除術が適応とされるであろう。 [6] 放射線療法失敗後に喉頭の救助のために再照射したところ、少数の患者が長期間生存し、放射線療法後に小さながんを再発した患者のうち、特に喉頭切除術を拒絶する患者またはその適応とならない患者にはこの再照射が検討される。 [7] 全身化学療法によって得られる効果の持続期間は、さまざまであろう。 [8]

喉頭全摘術と放射線療法とを併用した後の救助の成績は不良である。

臨床評価段階にある治療選択肢：

放射線療法と手術とを併用しても反応しない疾患の患者には、臨床試験での症状緩和のための化学療法が最も効果的である可能性が高い。

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本要約の変更点（07/02/2009）

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

一般情報

新規症例数及び死亡数の推定値に関する統計を2009年度分に更新した（引用、参考文献1としてAmeican Cancer Society）。

本PDQ要約の目的

一般情報

参考文献

細胞分類

参考文献

病期情報

TNMの定義

AJCC病期分類

参考文献

治療法選択肢の概要

参考文献

I期の喉頭がん

声門上部

声門部

声門下部

最新の臨床試験

参考文献

II期の喉頭がん

声門上部

声門部

声門下部

最新の臨床試験

参考文献

III期の喉頭がん

声門上部

声門部

声門下部

最新の臨床試験

参考文献

IV期の喉頭がん

声門上部

声門部

声門下部

最新の臨床試験

参考文献

再発喉頭がん

最新の臨床試験

参考文献

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