ページの先頭へ

最新の研究成果に基づいて定期的に更新している、
科学的根拠に基づくがん情報の要約です。

がんスクリーニングの概要(PDQ®)

  • 原文更新日 : 2019-05-31
    翻訳更新日 : 2019-08-26


医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、がんスクリーニングについて包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。


本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

がんスクリーニング

本要約の目的

本要約の目的は、スクリーニングの概要作成に用いられる、証拠に基づく明確なアプローチを示すことである。結論を下すにあたり、リスクと利益とのバランスに関する証拠が慎重に検討される。しかしながら、費用および費用対効果は考慮に入れていない。また、このようなスクリーニング検査に関連する証拠レベルの割り当ても考察する。

潜在的な有益性および有害性

一般に、がんスクリーニングの有益性は、がんを早期のより治療可能な病期で発見し、それにより、がんによる死亡率を低下させることで得られる。さらに、大腸がんに対する内視鏡スクリーニングや子宮頸がんに対するパパニコロウ(Pap)スメア検査など、一部のがんの種類およびスクリーニング方法については、がんの前駆体を同定し、切除することで、スクリーニングによりがんの発生を回避することもできる。早期がんに対する治療が進行がんに対する治療よりも副作用が少ない場合は、スクリーニングにより、がんによる罹病を軽減させることも可能である。

スクリーニングによって実証されている有害性には以下のものがある: [1]

  1. 即時型(例、大腸内視鏡検査の穿孔)や遅発型(放射線曝露による発がんの可能性)の重篤な検査関連合併症の可能性。
  2. 偽陽性のスクリーニング検査結果で、これは患者を不安にさせ、追加の侵襲性の高い診断方法の実施につながることがある。
  3. 過剰診断は、スクリーニングを実施しなければ臨床では決して明らかにならなかったであろうがんがスクリーニング手技で発見される場合に発生する。

スクリーニング検査自体は一般的に非侵襲性であるため、スクリーニング自体による即時の有害性は一般的に少ない。大腸内視鏡検査は、便潜血(FOB)検査など、他の大腸がんスクリーニング方法に対する診断的追跡検査としても機能する侵襲的検査であるという点で例外である。

乳がんに対するマンモグラフィや前立腺がんに対する前立腺特異抗原(PSA)など、一般的に用いられるスクリーニング検査ではスクリーニング1回当たり5~10%の範囲の偽陽性率がみられる;スクリーニングを繰り返すと、これらの検査に対する累積偽陽性率はかなり高くなる。 [2] [3] [4] 前立腺生検など、追跡のための侵襲的な診断手技は、低いが無視できない合併症のリスクに関連している。浸潤がんに加えて、前駆病変がスクリーニングの標的である大腸内視鏡検査やパパニコロウスメア検査などのスクリーニング検査では、偽陽性の定義は、がんのない個人における単純な陽性のスクリーニング結果から修正される。例えば、子宮頸がんスクリーニングについて、パパニコロウスメア検査陽性で高度扁平上皮内病変(HSIL)の最終的な診断は、HSILが標的病変であるため、偽陽性とはみなされない。

過剰診断は、スクリーニングを実施しなければ臨床では決して明らかにならなかったであろうがんがスクリーニング手技で発見される場合に発生する。こうしたがんの同定は患者に利益をもたらさない一方で、診断的手技およびがん治療の副作用が重大な有害性を引き起こす可能性があるため、特に重要である。過剰診断の全般的な有害性は、過剰診断発生の頻度と続いて行われる治療の後の結果の両方に関係する。例えば、PSAによる前立腺がんスクリーニングにおいて、過剰診断されるがんの割合が高く、治癒的治療の有害性(勃起不全および尿失禁)は比較的よくみられ、重篤で、長期に及ぶ。したがって、過剰診断はPSAスクリーニングにおける有害性の主な原因である。 [5] 過剰診断の有害性の一部は、前立腺がんにおいて予後を悪化させる何らかの徴候がないか患者の追跡を優先して即時治療の延期を試みる積極的なサーベイランスといった戦略により軽減できる。

一般に、過剰診断は比較的高齢の個人および他の点では平均余命が限られている個人でよくみられるが、それは過剰診断されるがんに関連するゆっくりと増殖する病変は、こうした個人において臨床的に明らかになるには時間が足りないためである。そのため、特定の年齢層を超えるとスクリーニングを思いとどまらせる試みがなされている;例えば、スクリーニングマンモグラフィのほとんどの推奨では、75歳以上の女性あるいは平均余命が10年未満の女性が除外される。 [6]

PDQスクリーニングおよび予防編集委員会は、がんスクリーニングの概要を作成するにあたり、以下の定義を用いる:


  • スクリーニングとは、無症状の人の疾患を早期発見する手段である。

  • 通常、診察、検査または手技によって得られた陽性の結果は診断に用いることはできないが、さらに評価が必要な者を特定することができる。

  • スクリーニング結果陽性後、追加の手技でがんが除外されるか、がんの診断を確定するために組織を得る生検が行われることになる。

PDQでは、臨床診療ガイドラインを発表していない。多くの公的健康機関が医療およびスクリーニング行為に対するガイドラインを提供しているが、これらのガイドラインの質は大きくばらついている。質がさまざまな証拠を対象にした系統的レビューに依拠したガイドラインもあれば、最も重要な事柄-患者の全般的な幸福-と矛盾している可能性のあるガイドラインの著者および資金提供者の専門的、金銭上の、および知的な関心によって潜在的な影響を受けているガイドラインもある。 [7] [8] [9]

Appraisal of Guidelines for Research and Evaluation(AGREE)により最も質が高いと評価されたガイドラインは、Assessment of Multiple Systematic Reviews(AMSTAR)によって最良と評価された系統的レビューに基づいたものである。

要約発展のための科学的根拠

がんスクリーニングの要約は、これまでに報告されたさまざまなレベルの科学的証拠および蓄積した臨床経験に基づいている。最高レベルの証拠は、ランダム化比較臨床試験における死亡率の低下と考えられる。要約を作成するにあたり、臨床研究、ケースコントロール研究およびコホート研究の結果や他の情報も検討される。さらに、がんの発生率、病期分布、治療法および死亡率も考慮した。新たな証拠が得られた場合には、要約は修正される。

スクリーニングが効果的なものとなるには、少なくとも2つの要件を満たさなければならない:

  1. 検査または手技は、がんを症状の発現によって発見される場合よりも早期に発見できるものでなければならない。
  2. 証拠は、スクリーニングの結果として治療を早期に開始したことが治療成績の改善をもたらしたといえるものでなければならない。

これらの要件は必要なものではあるが、スクリーニングの効果を証明するには十分ではなく、これを明らかにするには原因別死亡率の低下が必要となる。例えば、小児神経芽腫に対する日本のスクリーニングプログラムでは、スクリーニングを受けていない集団より10倍多くの乳児で悪性疾患を検出したが、原因別死亡率の改善をもたらさなかった。 [10] 他の神経芽腫に対するスクリーニングプロジェクトでも同様の結果が示された。 [11] [12] [13]

発見

がんの発見に最も広く用いられている検査は、直接目視または器具を用いた目視である。これは皮膚、網膜、口唇、口、外陰部、および子宮頸部における疑わしい病変を確認する上で有用である。

2番目に最も広く用いられている手法は触診で、乳房、口、唾液腺、甲状腺、皮下組織、肛門、直腸、前立腺、精巣、卵巣および子宮におけるしこり、小結節または腫瘍のほか、頸部、腋窩、または鼠径部の腫大したリンパ節を検出する。

内部のがんには内視鏡、X線、MRI、または超音波などの手技または検査が必要である。特定のがんの発見には、パパニコロウスメアまたはFOB検査のような臨床検査が用いられている。

スクリーニング検査の性能は通常、以下の点で測定される:


  • 感度は、がんのある人の検査結果が陽性である確率をいう。

  • 特異度は、がんのない人の検査結果が陰性である確率をいう。

  • 陽性適中率(PPV)は、検査結果が陽性の者にがんが認められる確率をいう。

  • 陰性適中率(NPV)は、検査結果が陰性の者にがんが認められない確率をいう。

スクリーニングを受診した集団の有病率はPPVのほかに、これよりは小さいがNPVにも影響を及ぼす。一定の感度および特異度のもとでは、有病率が高いほどPPVも高い。

高リスク集団

がんリスクは加齢とともに増加するが、以下のように一部の個人ではがんリスクがより高くなる: [14]


  • がんの既往歴または強い家族歴を有する個人、または特定のがんに関連する遺伝性の遺伝子変異または多型を有する個人。

  • 環境的あるいは職業的に発がん物質(アスベスト、ウラン鉱山労働者)に曝露している個人。

  • がんリスクに関係する個人的行動(喫煙、飲酒、日光曝露)。

  • 治療用放射線に曝露している個人(特に小児期または青年期に曝露している場合)。

一般的に、スクリーニングにより有益性が得られる確率の方が大きい一方で、典型的に有害性を経験する可能性が同様に存在するため、リスクが比較的高い個人では有益性と有害性の均衡が望ましい。スクリーニングに対する推奨は、開始年齢および一部の症例ではスクリーニングを実施するかどうかも含めて、リスクグループで異なる場合がある。例えば、肺がんスクリーニングは実質的な喫煙歴を有する個人にのみ推奨され、大腸がんスクリーニングは大腸がんの家族歴を有する個人では比較的若年で開始することが推奨される。

がんの再発

各種のがんの再発に関する詳しい情報については、成人の治療に関するPDQ要約を参照のこと。

予測因子としてのがんの病期

ほとんどすべてのがんに対し、治療法の選択肢と生存率は、病変の解剖学的拡がりによって特徴付けられ、腫瘍のサイズ、リンパ節への転移、および遠隔転移により定義される病期と関連している。早い段階でのがんの検出は、より良好な治療成績につながると推測される。

しかしながら、悪性度、ホルモン感受性、および遺伝子の過剰発現など、がんの生物学的な細胞特性もまた、がんの挙動の重要な予測因子として認識されている。例えば、悪性度の高いがんは、診断時の病期にかかわらず、成長が速く転移も早い。したがって、これらのがんを小さな状態で検出しても、治療成績は改善しない可能性がある。スクリーニングの有益性の判断に、ランダム化比較試験が最も決定的である。

相対生存率における経時的変化の解釈

一定の人口集団の全症例を含むSurveillance, Epidemiology, and End Results(SEER)プログラムのようながん登録データに基づく場合でも、経時的ながんの生存率の改善を解釈するのは困難である。こうした改善は早期発見あるいは治療法の改善またはその双方による利益を反映しているかもしれないが、スクリーニングによって一般に生じるリードタイムバイアスおよび過剰診断の結果の可能性もある。

リードタイムバイアスでは、がんが臨床的に診断される以前の期間が生存の計算に含まれるため、スクリーニングによって同定されたがん患者の推定生存期間が長くなる。

過剰診断は、臨床的に決して発現しないであろうがんが発見されることによって生じる。定義上、これらのがんのがん特異的生存率は100%である。例えば、高齢男性を対象にした剖検シリーズでは、潜伏性の初期前立腺がんが高率に認められる。 [15] スクリーニングによってこのようながんが発見されること、または他の目的で実施された検査で偶然発見されることにより症例数が増加し、見かけ上、病期が移行し、生存率および/または治癒率が増加するが、集団における原因特異的死亡率は影響を受けない。SEER Programが1950年から1996年までの間に報告したデータを分析したところ、20種類の主要ながんの5年相対生存率は改善しているが、死亡率に変化は認められなかった。 [16] したがって、5年生存率の改善はおおむね、早期診断および過剰診断によるものである。進行したがんの発生率の低下は、5年生存率の動向よりもスクリーニングによるがん死亡率の低下を示す良好な指標である。

研究デザイン

ある特定の概要を裏付けるためにさまざまな研究デザインを利用して実施された研究からの知見が用いられる。最も強力な研究デザインはランダム化比較試験であるが、このような試験を実施してスクリーニングの領域を取り巻くすべての問題に対処することは現実的ではない。証拠記述の各要約には、関連する研究デザインの強さが記載される。証拠の判断に一般的に用いられる5つの研究デザインがある。デザインの強さ順に、次の5段階のレベルがある:

  1. 複数のランダム化比較試験から得られた証拠。
  2. 複数の非ランダム化比較試験から得られた証拠。
  3. 複数のコホートまたはケースコントロール研究から得られた証拠。
  4. 複数の生態学的研究および記述研究から得られた証拠(例えば、国際パターン研究、時系列研究)。
  5. 臨床経験、記述研究または専門委員会の報告に基づく権威の意見。

実験的試験は、次のバイアス:選択バイアス、リードタイムバイアス、レングスバイアス、健康な志願者バイアスを調整するか排除するようにデザインされる。最も高いレベルの証拠で最大の利益は、ランダム化比較試験における死亡率の低下である。必要とされるサンプルサイズ、費用、および期間のために、多くの状況でこうした証拠は利用できない。ケースコントロール研究およびコホート研究により、スクリーニングの有効性について間接的な証拠が得られるが、選択バイアスおよび健常志願者バイアスによって制限される可能性がある。例えば、スクリーニングを受けた個人が、そのスクリーニングとは関連のない原因によって死亡する確率は、スクリーニングを受けなかった個人よりも低いことが示されているが、これは、スクリーニングを受ける個人の方が、受けない個人よりも健康にかかわる全体的な行動が良好であることによる可能性がある。このように、スクリーニング歴別の生存率や死亡率でみられる差異は、実際のスクリーニングによるものではなく、他の因子が原因である可能性がある。 [17] 新たなスクリーニング方法によって、より多くのがんが同定される可能性があるが、こうしたスクリーニング方法の採用によってリードタイムバイアスおよび過剰診断の増加よりもがん特異的死亡率の低下がもたらされるかどうかを判断するための評価が必要である。ランダム化試験はこの問題に答えることができるが、ランダム化試験では桁違いの費用がかかり、現実的ではない。 [18]

生態学的研究によりスクリーニングとがんの病期および生存率の改善との関連が証明される可能性があり、きわめて優れた例として子宮頸がんスクリーニングの採用が挙げられる。 [19] 生態学的研究はまた乳がんスクリーニングの有益性を評価する上でも価値があり、がん治療における大きな向上に先行する時代に比較的短期間にわたって実施されたランダム化比較研究で収集された情報よりも上回っている。

個々の医師の経験、病院および非集団ベースのがん登録に基づく記述的な対照のない研究から、有用な情報が得られることがある。一般に、このような記述的研究ではまず感度、特異度およびPPVのような、種々の検査の検出力が報告される。スクリーニングが奏効したことを示す最初の証拠は、初期がんの発生率の増加および進行した転移がんの発生率の低下であり(病期の移行)、その後は、死亡率の低下である。このような記述的研究では、適切な対照群が存在せず、治療の早期開始が患者の転帰に影響を及ぼしたかどうかの問題を扱っていないため、効力は確立されていない(日本の神経芽腫スクリーニングプログラムに関する詳しい情報については、本要約の潜在的な有益性および有害性のセクションを参照のこと)。

権威の意見は有用なこともあるが、前述の同じ弱点に見舞われる可能性がある(臨床診療ガイドラインに関するPDQの立場については、本要約の要約発展のための科学的根拠のセクションを参照のこと)。

シミュレーションモデル

がんスクリーニングに関するデータを系統立てて表すための別のアプローチはモデリングである。モデルによって、経験的証拠が存在しない状況でもがんスクリーニングに関する情報を生成できる。多くの確率モデルおよびコンピュータシミュレーションモデルが以下を行うために開発されている:


  • がん発見における傾向を分析し、こうした傾向と全国または地域のデータベースで報告されている傾向とを比較する。

  • さまざまなスクリーニング戦略の費用対効果を調査する。

  • スクリーニングの結果として起こる過剰診断を推定する。

米国国立がん研究所のCancer Intervention and Surveillance Modeling Network(CISNET)プログラムによるシミュレーションモデリングは、この分野における主な取り組みである。以下の例の通り、さまざまながんについてスクリーニングの影響を調査するためのモデルが開発されている:


  • 前立腺がん治療の変化、一次治療後の疾患管理の改善、およびスクリーニングのすべてが、前立腺がん死亡率において観察されている低下の因子である。 [20]

  • スクリーニングの開始年齢(40歳、45歳、または50歳)およびスクリーニング間隔(年1回、2年に1回、またはこれらの組み合わせ)の差を含めて8つの乳がんスクリーニング戦略の有益性と有害性が記述されている。 [21]

  • コンピュータ断層撮影(CT)を用いる肺がんスクリーニングの有益性と有害性が調査され、さまざまな適格性基準(年齢、パック年単位での喫煙歴、禁煙年数)、スクリーニング間隔(1年、2年、または3年)、およびスクリーニング開始年齢(45歳、50歳、55歳、または60歳)と終了年齢(75歳、80歳、または85歳)による576通りの異なるシナリオが比較されている。 [22]

ただし、モデルの所見を解釈する場合には注意が必要である。モデルの良し悪しは、モデルの元になっている仮定(特に、対象となっている疾患の自然史に関する仮定)次第であるということである。多くのモデルが、特に要素の相互関係および結果の生成に関して複雑で、同じスクリーニングのシナリオに適用される複数のモデリングがしばしば広範囲の量的結果を示す。また、モデルではしばしば、モデルに入力されるべきデータの範囲を超えた外挿である結果が生成される。

情報を与えられた上で行う医学的意思決定とその共有

がんスクリーニングのガイドラインでは、スクリーニングへの参加について個人が情報を与えられた上で意思決定を行い、意思決定を共有することの重要性について次第に言及されている。がん予防、スクリーニング、および治療の潜在的な有益性と有害性に関する偏りがなくバランスの取れた情報は、患者が情報を与えられた上で行う意思決定の過程において重要な役割を果たす。

大腸がん、乳がん、および前立腺がんのスクリーニングについて患者と医療提供者間の話し合い中に情報を与えられた上で行う意思決定に関する全国規模の調査において、患者は情報を与えられてはいるが、スクリーニングのリスクおよび有益性に関してはしばしば知識がないと考えていた。患者はがんスクリーニングに対する好みについて通常は尋ねられないと報告した。90%以上の話し合いでスクリーニングの利点が扱われたが、スクリーニングに関する不都合について扱われたのは30%以下であった。 [23]

がんスクリーニングの意思決定の多くで、意思決定の共有が提唱されており、これにより、医療提供者は患者が2つ以上の医学的に合理的な代替案から、情報を与えられた上で価値に基づく選択を行う手助けをする。 [24] [25] このことは、スクリーニングが潜在的に有害で、有益性が限られる場合に特に重要である。共有される意思決定には、以下の3つの要素がある: [26]

  1. 医療提供者は、有益性、有害性、および不確実性に関して証拠に基づく情報とともにスクリーニングの選択肢を共有する。
  2. 患者は医療提供者と好みを共有し、医療提供者は患者がこうした選択肢と好みを評価して意思決定を行う手助けをする。
  3. 医療提供者は患者の好みを記録して実行する手伝いをする。

患者の意思決定支援ツールは、患者が自身の目標と関心事に照らして証拠を解釈し、医療提供者とともに意思決定を行うように勧めているため、有用な場合がある。意思決定支援ツールは、リーフレット、小冊子、ビデオ、ウェブサイトで利用でき、患者の話を載せているものもある。International Patient Decision Aid Standards(IPDAS)Collaborationでは、意思決定支援ツールの質を評価するための方法を開発している。 [27]

意思決定支援ツールによりサポートされた意思決定の共有に関して115件のランダム化比較試験のコクランレビューでは、一般的に意思決定支援ツールは選択肢およびリスクに関する患者の知識を向上させる;情報を与えられていないまたは個人の価値について不確かであると感じていることに伴う意思決定における衝突を減らす;および意思決定において患者がより積極的な役割を担うように刺激することが示された。一部の症例では、意思決定支援ツールはまた、保存的な選択肢よりも侵襲性の高い待機的大手術を選択する患者の数を減少させることが示されており、がんスクリーニングを選択する患者が減少している。意思決定支援ツール使用の効果は相談の期間を延長することもあれば短縮することもある。 [28]

乳がんの過剰発見に関する情報を含む意思決定支援ツール使用後は、スクリーニングの有益性およびリスクについて全般的に十分な知識の閾値を満たした女性が増加した。過剰発見に関する情報が意思決定支援ツールに含まれていた女性はスクリーニングの受診に気乗りせず、受診が少なくなる傾向がみられた。 [29]

エンドポイントとしての疾患別死亡率 vs 全原因死亡率

がんスクリーニングのランダム化臨床試験において最も広く受け入れられているエンドポイントである疾患別死亡率では、死因を正確に決定できること、およびスクリーニングとその後の治療が他の死因に及ぼす影響を無視できると仮定している。対照的に、全原因死亡率は死亡日と死亡の正確な確認のみに依存している。スクリーニング試験において、がんによる死亡は一般的に全死亡のうちのごく一部を構成するに過ぎないため、単一試験における(または一部のメタアナリシスにおいてでさえ)全原因死亡率の有意な低下を検出する統計的検出力は典型的に低い。それでも、スクリーニングの主な影響が死因の誤分類によって隠されてしまう可能性を小さくするために、全原因死亡率を疾患別死亡率と関連させて検討すべきである。低線量CTを用いる肺がんスクリーニングに関するNational Lung Screening Trialで、全原因死亡率における有意な低下が実証され、S状結腸内視鏡検査に関する試験のメタアナリシスでも全原因死亡率における有意な有益性が示された。 [4] [30] 対照的に、スクリーニングマンモグラフィに関する試験のメタアナリシスでは、全原因死亡率における有意な低下を実証できなかった。 [31]

リスクの尺度

がんの研究ではいくつかのリスクの評価尺度が用いられている。絶対リスクまたは絶対割合は、集団またはサブグループにおける実際のがんのリスクまたは割合を調べる(例えば、全米集団、あるいは、米国の白人またはアフリカ系アメリカ人)。例えば、SEER Programでは、米国の特定の地域におけるがんのリスクおよび割合を報告している。

時間のまたは群間の比較をより正確に行えるようにするため、割合はしばしば調整される(例、年齢調整率)。調整の目的は、結論に影響を及ぼしうる重要な特徴について、各グループをより同等にすることにある。例えば、SEER Programで米国におけるがんの割合を経時的に比較する場合、通常がんの割合は高齢の年齢集団ほど高くなるため、ある年齢分布に合わせて割合を調整する。

相対リスク(RR)とは、特定の特徴をもつかまたは特定の何かに曝露している群にみられるがん発生リスクを、そうではない群のリスクと比較したものである。RRはリスクの比率または割合として表現される。RRが1の場合、両群のリスクは同じである;RRが1を超える場合には、その曝露または特徴はより高いがんリスクと関連する;RRが1未満の場合には曝露はより低いがんリスクと関連する。RRは、がんリスクまたはがん死リスクの低下を推定するため、それぞれがん予防およびスクリーニングの臨床試験でしばしば使用される。

オッズ比(OR)は、RRの推定値としてしばしば用いられる。これもまた、曝露または特徴とがんとの間に関連がみられるかどうかを示すものである。これは、がん症例群の曝露または特徴のオッズをがんに罹患していない対照群のオッズと比較したものである。

推定されたOR(またはRR)における不確実性はときに信頼区間(CI)として提示されるが、これは観察された研究データに基づいてもっともらしいOR(またはRR)の値の範囲を表す。信頼区間の範囲に1が含まれている場合、2つのグループがそのイベントを経験するオッズ(またはリスク)に真に差がないなら、観察されたデータは珍しいものではないことを示す。

リスク差または率差(または過剰リスク)は、重要な性質または曝露に基づき、いずれかの群のリスクまたは率をもう一方から引くことにより、2群以上の集団にみられる実際のがんリスクまたは率を比較したものである(例えば、非喫煙者にみられる肺がん率をタバコ喫煙者の肺がん率から引いたものが喫煙による肺がんの過剰リスクを推定する)。これは、公衆衛生において、当該集団で曝露が軽減ないし消失した場合に回避されうるがんの症例数を求めるのに用いることができる。

人口寄与リスクは、特定の曝露または特徴に起因すると考えられるがんの比を測定したものである。これは特定の曝露と関連するがんのRRに関する情報と、当該集団の曝露率とを組み合わせたものであり、これによって、ある集団で曝露が軽減ないし消失した場合に回避されうるがん症例の割合を求めることができる。

スクリーニングに必要な対象者数(NNS)はスクリーニングの効率の指標であり、ある一定の期間を通してがん死1例を予防するためにスクリーニングプログラムに参加しなければならない人数と定義される。NNSの推定値は一般的にスクリーニング試験のデータから得られる。大腸がんに対する内視鏡スクリーニングなど、がんを予防できるだけでなく、がんを早期で発見できるスクリーニング方法については、1例の発生がんを予防するためのNNSもまた有用な指標である。

平均救命年数(average life-years saved)とは、介入を受ける個人についてその介入により救われる生存年数を平均値で推定するものである。これは、死亡率の低下および延命効果(または早期の死亡の回避)を反映する。

スクリーニングによるがん発見がリスクの尺度に及ぼす影響

スクリーニングにより過剰診断が発生する場合、がんがスクリーニングで発見された参加者を含む研究で算出されたリスクの絶対的測定値および相対的測定値は注意深く解釈する必要がある。スクリーニングの結果(スクリーニング自体またはスクリーニング陽性のために実施した診断的精密検査のいずれかによる)としての診断の可能性が、ある因子と正の相関を示す場合、リスクの測定値はスクリーニングを受けていない集団で算出された測定値よりも膨張する。膨張の程度はスクリーニングの受診率と相関の程度に依存する。スクリーニングが集団の設定で採用される場合、リスクに対する傾向データも同様に影響を受ける。 [32]

がんの病因に関する草分け的な観察研究の多くは、がんスクリーニングが広く採用される以前に実施されたものである。特定のがんに対するスクリーニングが広く受診されており、最近実施されているがんの病因に関する観察研究には、がんがスクリーニングで発見された参加者が多く含まれる。このことはこれらの試験の結果を歪曲させうる。

例えば、青い目の男性はPSAスクリーニングに参加する傾向が強く、前立腺生検受診の強い意思があると仮定する。青い目と前立腺がんとの生物学的関連は存在しないにもかかわらず、青い目の男性では彼らがスクリーニングを受けるために多くのがんが発見されることになる。多くの前立腺がんが診断されず治療されないままでも安全であるため、青い目の男性におけるこれらのがんの多くが過剰診断である。

過剰診断がスクリーニングにより発生する場合、およびスクリーニング行動または診断的評価を求める意思が危険因子と相関する場合、これらの研究から得られた相対リスクの測定値は強調されすぎる可能性があり、結果は誤解を招く可能性がある。


参考文献
  1. Kramer BS: The science of early detection. Urol Oncol 22 (4): 344-7, 2004 Jul-Aug.[PUBMED Abstract]

  2. Grubb RL 3rd, Pinsky PF, Greenlee RT, et al.: Prostate cancer screening in the Prostate, Lung, Colorectal and Ovarian cancer screening trial: update on findings from the initial four rounds of screening in a randomized trial. BJU Int 102 (11): 1524-30, 2008.[PUBMED Abstract]

  3. Hubbard RA, Kerlikowske K, Flowers CI, et al.: Cumulative probability of false-positive recall or biopsy recommendation after 10 years of screening mammography: a cohort study. Ann Intern Med 155 (8): 481-92, 2011.[PUBMED Abstract]

  4. Aberle DR, Adams AM, Berg CD, et al.: Reduced lung-cancer mortality with low-dose computed tomographic screening. N Engl J Med 365 (5): 395-409, 2011.[PUBMED Abstract]

  5. Fenton JJ, Weyrich MS, Durbin S, et al.: Prostate-Specific Antigen-Based Screening for Prostate Cancer: Evidence Report and Systematic Review for the US Preventive Services Task Force. JAMA 319 (18): 1914-1931, 2018.[PUBMED Abstract]

  6. Siu AL; U.S. Preventive Services Task Force: Screening for Breast Cancer: U.S. Preventive Services Task Force Recommendation Statement. Ann Intern Med 164 (4): 279-96, 2016.[PUBMED Abstract]

  7. Norris SL, Burda BU, Holmer HK, et al.: Author's specialty and conflicts of interest contribute to conflicting guidelines for screening mammography. J Clin Epidemiol 65 (7): 725-33, 2012.[PUBMED Abstract]

  8. Ransohoff DF, Pignone M, Sox HC: How to decide whether a clinical practice guideline is trustworthy. JAMA 309 (2): 139-40, 2013.[PUBMED Abstract]

  9. Lenzer J: Why we can't trust clinical guidelines. BMJ 346: f3830, 2013.[PUBMED Abstract]

  10. Yamamoto K, Hayashi Y, Hanada R, et al.: Mass screening and age-specific incidence of neuroblastoma in Saitama Prefecture, Japan. J Clin Oncol 13 (8): 2033-8, 1995.[PUBMED Abstract]

  11. Bessho F: Effects of mass screening on age-specific incidence of neuroblastoma. Int J Cancer 67 (4): 520-2, 1996.[PUBMED Abstract]

  12. Woods WG, Tuchman M, Robison LL, et al.: A population-based study of the usefulness of screening for neuroblastoma. Lancet 348 (9043): 1682-7, 1996 Dec 21-28.[PUBMED Abstract]

  13. Soderstrom L, Woods WG, Bernstein M, et al.: Health and economic benefits of well-designed evaluations: some lessons from evaluating neuroblastoma screening. J Natl Cancer Inst 97 (15): 1118-24, 2005.[PUBMED Abstract]

  14. van Es N, Le Gal G, Otten HM, et al.: Screening for Occult Cancer in Patients With Unprovoked Venous Thromboembolism: A Systematic Review and Meta-analysis of Individual Patient Data. Ann Intern Med 167 (6): 410-417, 2017.[PUBMED Abstract]

  15. Woolf SH: Screening for prostate cancer with prostate-specific antigen. An examination of the evidence. N Engl J Med 333 (21): 1401-5, 1995.[PUBMED Abstract]

  16. Welch HG, Schwartz LM, Woloshin S: Are increasing 5-year survival rates evidence of success against cancer? JAMA 283 (22): 2975-8, 2000.[PUBMED Abstract]

  17. Pierre-Victor D, Pinsky PF: Association of Nonadherence to Cancer Screening Examinations With Mortality From Unrelated Causes: A Secondary Analysis of the PLCO Cancer Screening Trial. JAMA Intern Med 179 (2): 196-203, 2019.[PUBMED Abstract]

  18. Irwig L, Houssami N, Armstrong B, et al.: Evaluating new screening tests for breast cancer. BMJ 332 (7543): 678-9, 2006.[PUBMED Abstract]

  19. Hakama M, Miller AB, Day NE, eds.: Screening for cancer of the uterine cervix. Lyon, France: International Agency for Research on Cancer, 1986.[PUBMED Abstract]

  20. Etzioni R, Gulati R, Tsodikov A, et al.: The prostate cancer conundrum revisited: treatment changes and prostate cancer mortality declines. Cancer 118 (23): 5955-63, 2012.[PUBMED Abstract]

  21. Mandelblatt JS, Stout NK, Schechter CB, et al.: Collaborative Modeling of the Benefits and Harms Associated With Different U.S. Breast Cancer Screening Strategies. Ann Intern Med 164 (4): 215-25, 2016.[PUBMED Abstract]

  22. de Koning HJ, Meza R, Plevritis SK, et al.: Benefits and harms of computed tomography lung cancer screening strategies: a comparative modeling study for the U.S. Preventive Services Task Force. Ann Intern Med 160 (5): 311-20, 2014.[PUBMED Abstract]

  23. Hoffman RM, Lewis CL, Pignone MP, et al.: Decision-making processes for breast, colorectal, and prostate cancer screening: the DECISIONS survey. Med Decis Making 30 (5 Suppl): 53S-64S, 2010 Sep-Oct.[PUBMED Abstract]

  24. O'Connor AM, Llewellyn-Thomas HA, Flood AB: Modifying unwarranted variations in health care: shared decision making using patient decision aids. Health Aff (Millwood) Suppl (Variation): VAR63-72, 2004.[PUBMED Abstract]

  25. Charles C, Gafni A, Whelan T: Shared decision-making in the medical encounter: what does it mean? (or it takes at least two to tango). Soc Sci Med 44 (5): 681-92, 1997.[PUBMED Abstract]

  26. Coulter A, Collins A: Making Shared Decision-Making a Reality: No Decision About Me, Without Me. London, UK: The King's Fund, 2011. Also available online. Last accessed April 22, 2019.[PUBMED Abstract]

  27. Elwyn G, O'Connor A, Stacey D, et al.: Developing a quality criteria framework for patient decision aids: online international Delphi consensus process. BMJ 333 (7565): 417, 2006.[PUBMED Abstract]

  28. Stacey D, Hawker G, Dervin G, et al.: Decision aid for patients considering total knee arthroplasty with preference report for surgeons: a pilot randomized controlled trial. BMC Musculoskelet Disord 15: 54, 2014.[PUBMED Abstract]

  29. Hersch J, Barratt A, Jansen J, et al.: Use of a decision aid including information on overdetection to support informed choice about breast cancer screening: a randomised controlled trial. Lancet 385 (9978): 1642-52, 2015.[PUBMED Abstract]

  30. Tinmouth J, Vella ET, Baxter NN, et al.: Colorectal Cancer Screening in Average Risk Populations: Evidence Summary. Can J Gastroenterol Hepatol 2016: 2878149, 2016.[PUBMED Abstract]

  31. Nelson HD, Fu R, Cantor A, et al.: Effectiveness of Breast Cancer Screening: Systematic Review and Meta-analysis to Update the 2009 U.S. Preventive Services Task Force Recommendation. Ann Intern Med 164 (4): 244-55, 2016.[PUBMED Abstract]

  32. Tangen CM, Goodman PJ, Till C, et al.: Biases in Recommendations for and Acceptance of Prostate Biopsy Significantly Affect Assessment of Prostate Cancer Risk Factors: Results From Two Large Randomized Clinical Trials. J Clin Oncol 34 (36): 4338-4344, 2016.[PUBMED Abstract]

 | 

本要約の変更点(05/31/2019)

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

がんスクリーニング

本文で以下の記述が改訂された;ケースコントロール研究およびコホート研究により、スクリーニングの有効性について間接的な証拠が得られるが、選択バイアスおよび健常志願者バイアスによって制限される可能性がある。また本文に以下の記述が追加された;スクリーニングを受けた個人が、そのスクリーニングとは関連のない原因によって死亡する確率は、スクリーニングを受けなかった個人よりも低いことが示されているが、これは、スクリーニングを受ける個人の方が、受けない個人よりも健康にかかわる全体的な行動が良好であることによる可能性がある;このように、スクリーニング歴別の生存率や死亡率でみられる差異は、実際のスクリーニングによるものではなく、他の因子が原因である可能性がある(引用、参考文献17としてPierre-Victor et al.)。

本要約はPDQ Screening and Prevention Editorial Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。PDQ要約の更新におけるPDQ編集委員会の役割および要約の方針に関する詳しい情報については、本PDQ要約についておよびPDQ® - NCI's Comprehensive Cancer Databaseを参照のこと。

 | 

本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、がんスクリーニングについて包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

査読者および更新情報

本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Screening and Prevention Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する:


  • 会議での議論、

  • 本文の引用、または

  • 既に引用されている既存の記事との入れ替え、または既存の記事の更新。

要約の変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。

本要約の内容に関するコメントまたは質問は、NCIウェブサイトのEmail UsからCancer.govまで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。

証拠レベル

本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Screening and Prevention Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。

本要約の使用許可

PDQは登録商標である。PDQ文書の内容は本文として自由に使用できるが、完全な形で記し定期的に更新しなければ、NCI PDQがん情報要約とすることはできない。しかし、著者は“NCI's PDQ cancer information summary about breast cancer prevention states the risks succinctly: 【本要約からの抜粋を含める】.”のような一文を記述してもよい。

本PDQ要約の好ましい引用は以下の通りである:

PDQ® Screening and Prevention Editorial Board.PDQ Cancer Screening Overview.Bethesda, MD: National Cancer Institute.Updated <MM/DD/YYYY>.Available at: https://www.cancer.gov/about-cancer/screening/hp-screening-overview-pdq.Accessed <MM/DD/YYYY>.[PMID: 26389235]

本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。PDQ情報以外での画像の使用許可は、所有者から得る必要があり、米国国立がん研究所(National Cancer Institute)が付与できるものではない。本要約内のイラストの使用に関する情報は、多くの他のがん関連画像とともにVisuals Online(2,000以上の科学画像を収蔵)で入手できる。

免責条項

これらの要約内の情報は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。保険の適用範囲に関する詳しい情報については、Cancer.govのManaging Cancer Careページで入手できる。

お問い合わせ

Cancer.govウェブサイトについての問い合わせまたはヘルプの利用に関する詳しい情報は、Contact Us for Helpページに掲載されている。質問はウェブサイトのEmail UsからもCancer.govに送信可能である。

 |