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最新の研究成果に基づいて定期的に更新している、
科学的根拠に基づくがん情報の要約です。

皮膚がんの治療(PDQ®)

  • 原文更新日 : 2017-07-11
    翻訳更新日 : 2017-09-20


医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、皮膚がんの治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。


本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Adult Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

皮膚がんに関する一般情報

皮膚がんには主に3つのタイプがある:


  • 基底細胞がん(BCC)。

  • 扁平上皮がん(SCC)。

  • 黒色腫。

BCCおよびSCCは最も多くみられる皮膚がんの型であり、非黒色腫皮膚がんと総称される。この要約では非黒色腫皮膚がんの治療のみを対象とする。(詳しい情報については、黒色腫の治療に関するPDQ要約を参照のこと。)

発生率および死亡率

非黒色腫皮膚がんは、米国で最も発生率の高いがんである。2種類の非黒色腫のうち、より多く発生する型はBCCであり、非黒色腫皮膚がんの4分の3を占めている。 [1] 非黒色腫皮膚がんの発生率は米国の一部の地域で増加がみられるが [2] 、すべての地域で増加しているわけではない [3] 。米国全体での発生率は数年間にわたって増加していると考えられる。 [4] この増加は、少なくともある程度、皮膚がんについての意識が高まり、それに伴って皮膚病変の調査および生検が多く実施されるようになったことに起因していると思われる。

非黒色腫皮膚がんの総数と発生率の正確な算出は、がん登録制度に対する報告が必須ではないため不可能である。しかし、メディケアの出来高払い(fee-for-service)のデータに基づく米国人口に対する外挿では、2006年におよそ2,152,500人が非黒色腫皮膚がんの治療を受けたと推定されている。 [4] この数は、米国がん協会により推定された同年の他のがんの発生総数である140万件を上回っている。 [5] これら2種類の非黒色腫皮膚がんは、全悪性病変において最も一般的であるが、がんによる死亡に占めるこれらの割合は0.1%未満である。

危険因子

疫学的証拠により、紫外線(UV)照射への曝露および紫外線照射に対する個人の皮膚の感受性が皮膚がんの危険因子となることが示唆されているが、曝露のタイプ(すなわち、強力な短期間曝露 vs 慢性曝露)および曝露のパターン(すなわち、継続的パターン vs 間欠的パターン)については主な3つの皮膚がんの間で差がある可能性がある。 [6] [7] [8] これら3種類の皮膚がんはいずれも、色白の人が相当な日光曝露を受けた場合により発生しやすく、北半球の南緯度地方においてより一般的である。さらに、免疫系が皮膚がんの発生機序に関与している可能性がある。

臓器移植を受け、免疫抑制剤を投与されている患者では、皮膚がん(特にSCC)のリスクが高い。ヒ素曝露も皮膚SCCのリスクを高める。 [1] 集団ベースのケースコントロール研究から得られた血清学的な証拠は、ヒトパピローマウイルス(HPV)β属1による感染とSCCとの間に関連がある可能性を示唆している。 [9] [10]

関連する要約

皮膚がんに関する情報を含む他のPDQ要約には以下のものがある:



参考文献
  1. Reszko A, Aasi SZ, Wilson LD, et al.: Cancer of the skin. In: DeVita VT Jr, Lawrence TS, Rosenberg SA: Cancer: Principles and Practice of Oncology. 9th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott Williams & Wilkins, 2011, pp 1610-33.[PUBMED Abstract]

  2. Athas WF, Hunt WC, Key CR: Changes in nonmelanoma skin cancer incidence between 1977-1978 and 1998-1999 in Northcentral New Mexico. Cancer Epidemiol Biomarkers Prev 12 (10): 1105-8, 2003.[PUBMED Abstract]

  3. Harris RB, Griffith K, Moon TE: Trends in the incidence of nonmelanoma skin cancers in southeastern Arizona, 1985-1996. J Am Acad Dermatol 45 (4): 528-36, 2001.[PUBMED Abstract]

  4. Rogers HW, Weinstock MA, Harris AR, et al.: Incidence estimate of nonmelanoma skin cancer in the United States, 2006. Arch Dermatol 146 (3): 283-7, 2010.[PUBMED Abstract]

  5. American Cancer Society: Cancer Facts and Figures 2006. Atlanta, Ga: American Cancer Society, 2006. Also available online. Last accessed July 19, 2016.[PUBMED Abstract]

  6. Koh HK: Cutaneous melanoma. N Engl J Med 325 (3): 171-82, 1991.[PUBMED Abstract]

  7. Preston DS, Stern RS: Nonmelanoma cancers of the skin. N Engl J Med 327 (23): 1649-62, 1992.[PUBMED Abstract]

  8. English DR, Armstrong BK, Kricker A, et al.: Case-control study of sun exposure and squamous cell carcinoma of the skin. Int J Cancer 77 (3): 347-53, 1998.[PUBMED Abstract]

  9. Karagas MR, Nelson HH, Sehr P, et al.: Human papillomavirus infection and incidence of squamous cell and basal cell carcinomas of the skin. J Natl Cancer Inst 98 (6): 389-95, 2006.[PUBMED Abstract]

  10. Patel AS, Karagas MR, Perry AE, et al.: Exposure profiles and human papillomavirus infection in skin cancer: an analysis of 25 genus beta-types in a population-based study. J Invest Dermatol 128 (12): 2888-93, 2008.[PUBMED Abstract]

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皮膚がんの細胞分類

この証拠の要約では、皮膚の基底細胞がん(BCC)および扁平上皮がん(SCC)、さらに関連する非浸潤性病変の光線角化症(一部の病理医は上皮内SCCの一種とみなしている)を対象とする。 [1] BCCおよびSCCは発生頻度のきわめて高い非黒色腫皮膚がんであるが、多様な臨床像を有する約82種の皮膚悪性病変が非黒色腫皮膚がんに分類される。 [2] 他の皮膚の悪性疾患には以下の種類がある。


  • 黒色腫(上述)。

  • 皮膚T細胞性リンパ腫(例えば、菌状息肉症)。

  • カポジ肉腫。

  • 乳房外パジェット病。

  • アポクリン腺がん。

  • さまざまな原発巣からの転移性腫瘍。

(詳しい情報については、黒色腫の治療メルケル細胞がんの治療菌状息肉腫(セザリー症候群を含む)の治療およびカポジ肉腫の治療に関するPDQ要約を参照のこと。)

BCCおよびSCCはともに上皮由来である。両者とも通常、薄片生検、パンチ生検、紡錘状切除生検で採取された組織に対するルーチンの病理組織学的検査に基づいて診断される。 [1]

基底細胞がん

免疫不全状態で ない患者においては、BCCの発生率は、少なくともSCCの3倍である。通常、皮膚が日光曝露を受ける部位、特に鼻に発症することが最も多い。BCCの臨床所見は多岐にわたるが、最も特徴的なタイプは、無症候性結節または結節性潰瘍であり、周囲の皮膚から隆起し、真珠様の光沢があり、毛細血管拡張を伴う。

BCCは、局所的に破壊性である傾向をもつ。初回治療後の腫瘍再発の高リスク部位としては、顔面の正中部(例えば、眼窩周囲、眼瞼、鼻唇溝、鼻側頬部)、耳後部、耳介、外耳道、前頭部、頭皮が挙げられる。 [3] BCCの特異的サブタイプの1つが、モルフェア(斑状強皮症)型である。このサブタイプは、典型的には瘢痕のような硬化病変として現れる。臨床的に腫瘍辺縁部が不明瞭なため、モルフェア型に従来の方法で十分な治療を施すのは困難である。 [4]

BCCは表皮の基底細胞層に由来する非角化性の細胞で構成される。この種の腫瘍は増殖が緩徐で、転移はまれである。しかし、治療せずに放置した場合、または局所再発が完全には切除できない場合、深刻な変形性の損傷をもたらす可能性がある。BCCでは、しばしばpatched 1腫瘍抑制遺伝子(PTCH1)の特徴的な変異がみられるが、発がんの機序は明らかになっていない。 [1]

扁平上皮がん

SCCもまた、耳、下口唇、および手背などの日光露出部の皮膚に発生する傾向がある。しかしながら、非露光部皮膚に発生するか、または皮膚の日光露出部にde novoとして起こるSCCは、光線角化症から転化して日光露出部に発生するSCCに比べ、転移する傾向がより強いため予後が悪い。SCCは、長期にわたる日光障害を被った人や、熱傷部、砒素曝露部、長期皮膚潰瘍に見られるような慢性皮膚炎症部、および以前にX線療法を受けた部位に発生する傾向がある。 [4]

SCCは角化性の細胞で構成される。この種の腫瘍はBCCよりも侵攻性が強く、増殖能、浸潤能、および転移能は多様である。予後は分化度に関連し、腫瘍悪性度は病期分類の一部として報告される。 [2] 4段階の分類(G1-G4)が一般的であるが、2段階や3段階の分類が使用されることもある。複数回のBCCの既往歴を有する患者から切除されたSCCで、PTCH1腫瘍抑制遺伝子の変異が報告されている。 [5]

上皮内SCC(ボーエン病)は非浸潤性病変である。病理学的に良性の炎症過程と区別しがたい場合がある。 [1] 浸潤性SCCに転化するリスクは低く、3~4%と報告されている。 [6]

光線角化症

光線角化症はSCCの前がん状態である可能性があるが、進行する確率は非常に低く、大多数はSCCにならない。典型的にこれらは紅色の鱗状斑であり、通常、長期にわたり日光曝露を受けた部位に発生し、顔面および手背によく見られる。


参考文献
  1. Reszko A, Aasi SZ, Wilson LD, et al.: Cancer of the skin. In: DeVita VT Jr, Lawrence TS, Rosenberg SA: Cancer: Principles and Practice of Oncology. 9th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott Williams & Wilkins, 2011, pp 1610-33.[PUBMED Abstract]

  2. Cutaneous squamous cell carcinoma and other cutaneous carcinomas. In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual. 7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 301–14.[PUBMED Abstract]

  3. Dubin N, Kopf AW: Multivariate risk score for recurrence of cutaneous basal cell carcinomas. Arch Dermatol 119 (5): 373-7, 1983.[PUBMED Abstract]

  4. Wagner RF, Casciato DA: Skin cancers. In: Casciato DA, Lowitz BB, eds.: Manual of Clinical Oncology. 4th ed. Philadelphia, Pa: Lippincott, Williams, and Wilkins, 2000, pp 336-373.[PUBMED Abstract]

  5. Ping XL, Ratner D, Zhang H, et al.: PTCH mutations in squamous cell carcinoma of the skin. J Invest Dermatol 116 (4): 614-6, 2001.[PUBMED Abstract]

  6. Kao GF: Carcinoma arising in Bowen's disease. Arch Dermatol 122 (10): 1124-6, 1986.[PUBMED Abstract]

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皮膚がんの病期情報

米国がん合同委員会(AJCC)のAJCC Cancer Staging Manual第7版では、眼瞼のがんとその他の皮膚表面のがんに対しそれぞれ別個の病期分類システムが存在している。 [1] [2] 眼瞼以外の皮膚がんに対する病期分類システムは、主に扁平上皮がん(SCC)を対象として設計されている。眼瞼のがんに対する病期分類システムは、すべての組織型のがんを対象としている。

基底細胞がん(BCC)が転移するのはまれであるため、通常、転移検査は必要とされない。SCCの全症例、特に口唇、耳、肛門周囲、陰部周囲に発症する高リスクの腫瘍あるいは手の高リスク部位には、所属リンパ節のルーチン検査を実施すべきである。また、慢性的な潰瘍または炎症、熱傷瘢痕、または過去に放射線療法を受けた部位に発症するSCCには、所属リンパ節について特定の対処を伴う検査を実施する必要がある。

表2には、眼瞼以外のがんに対して評価されるべきリスクの特徴を列挙している;関連性のあるリスク特徴は眼瞼のSCCについても評価されるべきである。比較的小型の腫瘍であっても、免疫抑制治療患者に発生したSCCは、免疫抑制治療下にない患者のSCCに比べ、より侵攻性が高くなる傾向がみられる。前向きのSCC研究を実施している施設においては、表2に記載されているリスク特徴に加え、AJCC病期分類システムに正式に含まれてはいないが免疫抑制の有無と種類を記録することが推奨される。

皮膚SCCおよびその他の皮膚がん(眼瞼のがんを除く)の病期分類

米国がん合同委員会は、TNM分類による病期決定を指定している。 [1] TNM分類は、BCCおよびSCCの両方の病期分類に用いられている。

表1.眼瞼以外のがんの原発腫瘍(T)a、b

aAJCCから許諾を得て転載:Cutaneous squamous cell carcinoma and other cutaneous carcinomas.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 301-14.
b眼瞼の皮膚扁平上皮がんを除く。
c原発腫瘍(T)の病期分類に対する高リスクの特徴。
TX 原発腫瘍の評価が不可能。
T0 原発腫瘍を認めない。
Tis 上皮内がん。
T1 最大径が2cm以下で、高リスクの特徴が1つ以下の腫瘍。c
T2 最大径が22cmを超える腫瘍。
または
大きさに関係なく、高リスクの特徴が2つ以上の腫瘍。c
T3 上顎骨、下顎骨、眼窩、または側頭骨に浸潤した腫瘍。
T4 骨格(軸方向または四肢骨)または頭蓋底の神経周囲に浸潤した腫瘍。


表2.眼瞼以外のがんの原発腫瘍(T)の病期分類に対する高リスクの特徴

aAJCCから許諾を得て転載:Cutaneous squamous cell carcinoma and other cutaneous carcinomas.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 301-14.
深さ/浸潤 2mm超の厚さ(ブレスローの侵襲の厚さ)。
クラークレベルがIV以上。
神経周囲浸潤。
解剖学 原発部位が耳。
部位 原発部位が有毛の口唇。
分化 低分化または未分化。


表3.眼瞼以外のがんの所属リンパ節(N)a

aAJCCから許諾を得て転載:Cutaneous squamous cell carcinoma and other cutaneous carcinomas.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 301-14.
NX 所属リンパ節の評価が不可能。
N0 所属リンパ節に転移を認めない。
N1 同側の単発性リンパ節転移で最大径が3cm以下。
N2 同側の単発性リンパ節転移で最大径が3cmを超えるが6cm以下;または同側の多発性リンパ節転移で最大径が6cm以下;または両側あるいは対側のリンパ節転移で最大径が6cm以下。
N2a 同側の単発性リンパ節転移で最大径が3cm超であるが6cm以下。
N2b 同側の多発性リンパ節転移で最大径が6cm以下。
N2c 両側あるいは対側のリンパ節転移で最大径が6cm以下。
N3 1つのリンパ節転移で最大径が6cm超。


表4.眼瞼以外のがんの遠隔転移(M)a

aAJCCから許諾を得て転載:Cutaneous squamous cell carcinoma and other cutaneous carcinomas.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 301-14.
M0 遠隔転移を認めない。
M1 遠隔転移を認める。


原発性皮膚SCCまたは他の皮膚がんを有し、局所または遠隔転移のない(すなわち、臨床的、放射線学的、または病理学的証拠がない)患者は、以下の2つの病期に分けられる:


  • 大きさが2cm以下の腫瘍に対するI期。

  • 大きさが2cm超の腫瘍に対するII期。

腫瘍が骨に進展している臨床的懸念があり、放射線学的評価が実施されている(陰性である)場合には、これらのデータがI期 vs II期の指定を支持するために含められる場合がある。大きさが2cm以下の腫瘍は、高リスクの特徴を2つ以上含む場合はII期に格上げされる場合がある。

III期の患者は以下のいずれかを有する患者である:


  • 大きさが3cm以下の1つの転移リンパ節の臨床的、組織学的、または放射線学的証拠。

  • 骨、すなわち上顎骨、下顎骨、眼窩、または側頭骨への腫瘍の進展。

IV期の患者は以下のいずれかを有する患者である:


  • 頭蓋底または軸骨格に直接浸潤または神経周囲に浸潤した腫瘍。

  • 2つ以上のリンパ節転移。

  • 大きさが3cm超の単発性または多発性リンパ節転移。

  • 遠隔転移を認める。

表5.眼瞼以外のがんの解剖学的病期/予後グループa

病期 T N M
aAJCCから許諾を得て転載:Cutaneous squamous cell carcinoma and other cutaneous carcinomas.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 301-14.
0 Tis N0 M0
I T1 N0 M0
II T2 N0 M0
III T3 N0 M0
T1 N1 M0
T2 N1 M0
T3 N1 M0
IV T1 N2 M0
T2 N2 M0
T3 N2 M0
すべてのT N3 M0
T4 すべてのN M0
すべてのT すべてのN M1


眼瞼のがんの病期分類

AJCCはTNM分類による病期決定を指定している。 [2] TNM分類は、あらゆる細胞型の眼瞼がんの病期分類に用いられている。

表6.眼瞼がんの原発腫瘍(T)a

aAJCCから許諾を得て転載:Carcinoma of the Eyelid.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 523-6.
TX 原発腫瘍の評価が不可能。
T0 原発腫瘍を認めない。
Tis 上皮内がん。
T1 最大径が5mm以下の腫瘍。
瞼板または眼瞼縁への浸潤なし。
T2a 最大径が5mmを超えるが10mmを超えない腫瘍。
または、瞼板または眼瞼縁に浸潤する腫瘍。
T2b 最大径が10mmを超えるが20mmを超えない腫瘍。
または、眼瞼の全層に浸潤する。
T3a 最大径が20mmを超える腫瘍。
または、隣接する眼球または眼窩の構造物に浸潤する腫瘍。
神経周囲に腫瘍浸潤するT。
T3b 核出術、内容除去術、または骨切除を要する腫瘍の完全切除。
T4 腫瘍は眼球、眼窩、頭蓋顔面の構造物、または脳への広範な浸潤のため切除不能。


表7.眼瞼がんの所属リンパ節(N)a

aAJCCから許諾を得て転載:Carcinoma of the Eyelid.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 523-6.
NX 所属リンパ節の評価が不可能。
cN0 臨床評価または画像診断に基づく所属リンパ節転移なし。
pN0 リンパ節生検に基づく所属リンパ節転移なし。
N1 所属リンパ節転移を認める。


表8.眼瞼がんの遠隔転移(M)a

aAJCCから許諾を得て転載:Carcinoma of the Eyelid.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 523-6.
M0 遠隔転移を認めない。
M1 遠隔転移を認める。


表9.眼瞼がんの解剖学的病期/予後グループa

aAJCCから許諾を得て転載:Carcinoma of the Eyelid.In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual.7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 523-6.
0期 Tis N0 M0
IA期 T1 N0 M0
IB期 T2a N0 M0
IC期 T2b N0 M0
II期 T3a N0 M0
IIIA期 T3b N0 M0
IIIB期 すべてのT N1 M0
IIIC期 T4 すべてのN M0
IV期 すべてのT すべてのN M1



参考文献
  1. Cutaneous squamous cell carcinoma and other cutaneous carcinomas. In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual. 7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 301–14.[PUBMED Abstract]

  2. Carcinoma of the Eyelid. In: Edge SB, Byrd DR, Compton CC, et al., eds.: AJCC Cancer Staging Manual. 7th ed. New York, NY: Springer, 2010, pp 523-6.[PUBMED Abstract]

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皮膚基底細胞がんの治療

切除術、放射線療法、凍結手術、電気乾固および掻爬、光力学またはレーザービーム光曝露、局所療法などの多様な治療アプローチが存在している。モース顕微鏡手術は腫瘍切除術の一種であり、段階的に放射状の切除を実施しつつ、浸潤が及んでいない十分な切除縁に到達するまで都度切除縁を検討し、必要以上の縁の切除を防止する手技である。いずれの方法も通常の本症には有用である。症例の選択によっては、これらの方法で85~95%の無再発率が得られる。

BCCのさまざまな治療法を比較した27件のランダム化比較試験についての系統的レビューが発表されている。 [1] それらの研究のうち18件は全文が発表され、9件は抄録形式のみの発表であった。27件の試験中、治療意図に基づいて(intention-to-treat)解析されたものは19件である。BCCの致死率は非常に低いため、ほとんどの試験の主要エンドポイントは完全寛解および/または治療後の再発率である。確認されたほとんどの研究の追跡期間は短く(1件の研究のみが4年間に及ぶ追跡を実施していた)、質が高いとはいえない。追跡期間が短い場合、腫瘍制御の過大評価につながる可能性がある。BCCの治療後に長期間の追跡が実施されたケースシリーズにおける再発率についての文献レビューでは、再発の50%のみが治療後2年以内に生じ、3年後までに66%、5年経過以降に18%発生したことが示された。 [2] 概算では10年再発率は2年再発率のほぼ2倍であった。

皮膚基底細胞がんの治療法

治療法の選択肢は以下の通りである:

  1. 切除とそれに伴う腫瘍境界の評価
  2. モース顕微鏡手術
  3. 放射線療法
  4. 掻爬術および電気乾固
  5. 凍結手術
  6. 光線力学療法
  7. フルオロウラシルの局所使用(5-FU)
  8. イミキモドの局所療法
  9. 炭酸ガスレーザー

切除とそれに伴う腫瘍境界の評価

従来から実施されているこの外科治療では、通常、腫瘍の最大径に基づいて辺縁に3~10mmの幅をとって切除する。切除縁が永久切片法に不十分であると判明した場合には、再切除が必要になりうる。例えばある試験では、199件の原発性BCCのうち35件(18%)で初回手術での切除が不完全であり、再切除が実施された。 [3] さらに、多くの施設では、腫瘍辺縁部全体のうち一部分だけしか病理検査を行わない。したがって、腫瘍が存在しない切除縁の断定が標本誤差の影響を受ける可能性がある。 [4]

切除は、ランダム化試験で放射線療法、モース顕微鏡手術、光線力学療法(PDT)、凍結手術と比較された:


  • 単一施設の試験で、直径4cm未満の顔面BCC患者360人が、切除または放射線療法(組織内小線源治療55%、接触放射線療法33%、従来の外照射療法[EBRT]12%)にランダムに割り付けられた。 [5] 切除縁は2mm以上でなければならず、91%の症例で手技実施中の凍結切片により手術時に評価され、必要に応じて再切除が実施された。治療が実施されなかった13人の患者は、解析から除外された。

    4年経過時(平均追跡期間41ヵ月)の生命表法による失敗率(確定された持続性または再発性腫瘍)は、手術群および放射線群でそれぞれ0.7%および7.5%であった(P = 0.003)。また審美的な結果についても、手術後に患者と皮膚科医の両者、および3名の独立した判定者により優れていると評価された。 [6] 4年経過時、手術を受けた患者の87%が審美的に良好と評価されたが、放射線療法を受けた患者では69%であった。 [6] [証拠レベル:1iiDii]


  • 2施設でのITT解析では、原発性の顔面BCC(408例)の患者374人が、外科的切除またはモース顕微鏡手術にランダムに割り付けられ、いずれの場合も視認可能な腫瘍の周囲に少なくとも3mm、切除断端が陽性でなくなる幅の切除縁をとった。 [3]

    30ヵ月の追跡期間後、再発率は切除群で171件の腫瘍のうち5件(3%)、モース顕微鏡手術群で160件のうち3件(2%)であった(絶対差 = 1%;95%信頼区間[CI]、-2.5%-+3.7%;P = 0.724)。合併症発生率に差はなく、全体的な審美的結果も同等であった。手術費用の総額はモース群が切除群の約2倍であった(405.79ユーロ vs 216.86ユーロ(P < 0.001)。 [3] [証拠レベル:1iiDii]


  • 多施設ランダム化試験で、顔面中央、眼窩領域、耳の病変を除く未治療の結節性皮膚BCCの成人101人が、切除術(少なくとも5mmの切除縁)または局所用のアミノレブリン酸メチルクリーム(160mg/g)を使用するPDTとその後7日間隔で2回の赤色光曝露(波長570~670nm、75J/cm2)のいずれかによる治療を受けた。 [7] 切除または少なくとも1サイクルのPDTを受けた97人の患者に対して、プロトコルに基づく病変ごとの解析が実施された。

    3ヵ月経過時点で、完全寛解(CR)率は手術群で52病変のうち51病変(98%)だったのに対し、PDT群では53病変のうち48病変(91%)であった(P = 0.25)。12ヵ月経過時点でのCR率は、96% vs 83%だった。(P = 0.15)。 [7] [証拠レベル:1iiDiv]研究者らはこの結果をPDTの非劣性として解釈しているが、この研究は検出力不足の可能性がある。しかし、研究者と患者のいずれにおいても、追跡の各時点で審美的結果を非常に良いまたは良いと評価した割合はPDT治療のほうが高かった。12ヵ月経過時点で、非常に良いまたは良いと評価した患者は98% vs 84%(P = 0.03)で、研究者は79% vs 38%(P = 0.001)であった。


  • 単一施設のランダム化試験で、96例の頭頸部に関する直径2cm未満の原発性BCC(患者数は不明)が、3mmの安全域を確保した切除 vs 凍結手術(すなわち、掻爬術とそれに伴う2サイクルの液体窒素噴き付け器での凍結-解凍)にランダムに割り付けられた。 [8]

    1年経過後、切除群では再発がみられなかったのに対し、凍結手術群では3件の再発が認められた(P = NS)が、この研究の追跡期間は非常に短期間であった。治療群について盲検化された患者および5人の独立した専門家が審美的結果を評価した。全体的な評価として切除が好まれた。 [8] [証拠レベル:1iiDiv]


モース顕微鏡手術

モース顕微鏡手術は、腫瘍の再発防止に必要な最小限の切除域を達成しつつ、審美的側面には最大の結果を確保する目的で実施される特殊技術である。審美的側面が重視される領域での腫瘍管理、または初回切除後に再発した腫瘍に最適である(例えば、眼瞼眼窩周囲の領域、鼻唇溝、鼻側頬部、後方頬部溝、耳介、外耳道、前頭部、頭皮、手指、生殖器)。 [9] [10] しばしば、境界がはっきりしない腫瘍の治療でも実施される。

モース顕微鏡手術には特殊な訓練が必要である。腫瘍はリアルタイムの凍結切片により完全に除去されたと評価されるまで、顕微鏡レベルで分界されながら連続的に放射状切除される。無対照のケースシリーズにより、この方法の疾患制御率はBCCの他の治療法よりも優れていることが示唆された。 [9] [11] [12] しかし切除のセクションに記載されているように、原発性BCCのランダム化試験で顔面BCCの外科的切除と直接比較した場合、この方法の疾患制御率が優れているかどうかは明確でなかった。 [3]

放射線療法

放射線療法は、困難なまたは広範囲にわたる手術を要する原発病巣(例えば、鼻、耳)を有する患者の管理に特に有用である。 [13] 手術であれば広範囲にわたる皮膚欠損という結果になる場合にも、植皮を施す必要がない。治療部位の色素脱失および毛細血管拡張は少なく、審美的結果は概して良好である。最初の外科的アプローチ後に再発した病変にもまた、放射線療法を用いることが可能である。 [14] 色素性乾皮症または基底細胞母斑症候群などの放射線誘発がんが発生しやすい病態の患者の場合、放射線療法は避けられる。

上述のように、放射線療法はランダム化試験で切除術と比較され、手術に関連した反応と審美的結果がより良好であることが示された。 [5] [6]

原発性BCCの患者93人を対象として2年間実施された単一施設のランダム化試験では、局所管理において放射線療法は凍結療法よりも優れていた。 [15] 患者はEBRT(X線130 kV、病変の大きさに応じて線量測定)または凍結療法(2サイクルの液体窒素噴き付け器での凍結-解凍)のいずれかの治療にランダムに割り付けられた。鼻または耳に病変を有する患者は除外されたが、これは研究者らがこれらの部位に対する優先的治療法は電子線療法と考えたためである。プロトコルに基づいて解析された1年経過時までの再発率は、放射線療法群で4%、凍結療法群で39%であった。研究者らは統計的解析を実施しなかったが、系統的な文献レビューの著者らにより相対リスクが0.11と算出され、放射線療法が支持された(95%CI、0.03-0.43)。 [1] [証拠レベル:1iiDiv]

掻爬術および電気乾固

この手技は電気外科療法と呼ばれることもある。原発性BCC、特に再発リスクが低いと考えられる頸部、躯幹、および四肢の表在型病変の除去に幅広く使用される方法である。鋭いキューレットを使用して腫瘍を底部からこすり取り、その後、病変の底部に電気乾固を施す。短時間で腫瘍を破壊するが、外科医は顕微鏡的な腫瘍浸潤の深さを視覚的に検出できないため、治療が十分であるかどうかを直ちに評価できない。

コクラン共同計画の系統的レビューでは、この治療法と他のアプローチを比較したランダム化試験は存在しないことが明らかになった。 [1] 大規模な単一施設における主要な皮膚がん部門で管理された未治療のBCC、2,314件のケースシリーズでは、頸部、躯幹、四肢のBCCの5年再発率は3.3%であった。しかし、他の解剖学的部位における直径6mmを超える腫瘍については、再発率は大幅に上昇した。 [16] [証拠レベル:3iiiDii]

凍結手術

凍結手術は、小さく、かつ臨床的に境界明瞭な原発腫瘍の患者に対して検討される。BCCの管理にはまれにしか用いられないが、他の手術が不可能となるような医学的状態にある患者には有用である。

禁忌には、耐寒能異常、クリオグロブリン血症、クリオフィブリノゲン血症、レイノー病(手足の病変にのみ)、および血小板欠乏症がある。凍結手術のその他の禁忌には、頭皮、鼻翼、鼻唇溝、外耳、耳後部溝、眼瞼、上口唇紅部、および下腿の腫瘍と、神経付近の腫瘍がある。最大径が3cmを超える結節潰瘍型腫瘍形成、下床の骨または軟骨組織に固着しているがん、手指の側面および肘窩に発症した腫瘍、または切除後の再発がんの治療前にも、慎重を要する。

治療後の浮腫が一般的で、特に目の周囲、こめかみおよび前頭部によく見られる。治療後の腫瘍は通常壊死性の物質を滲出し、その後焼痂を形成、約4週間残存する。治療部位の色素が完全に脱失するのは避けられないため、この治療法は皮膚の色が濃い患者には適さない。治療後の皮膚萎縮、肥厚性瘢痕、運動・知覚神経障害例なども報告されている。

上記、放射線療法のセクションにあるように、93人の患者を対象とした試験で凍結手術と放射線療法の比較が行われ、1年間のみ追跡が実施されたが、その結果、凍結手術の再発率が放射線の再発率を統計的に有意に上回ることが示された(39% vs 4%)。 [15]

小規模の単一施設のランダム化試験で、88人の患者が2サイクルの凍結-解凍を行う凍結手術か、または光感作性薬剤としてδ-アミノレブリン酸を使用し、Nd:YAGレーザーにより波長が635nmの光線を60J/cm2の出力で照射するPDTのいずれかに割り付けられ、これらが比較された。 [17] 1年経過時の評価可能な病変に対する全体的な臨床的効力は同等であったが(凍結手術後の再発は5/39 vs PDT後の再発は2/44)、完全寛解に達するにはPDTのほうがより多くの再治療を必要とした。 [17] [証拠レベル:1iiD]審美的結果はPDTが好まれた(良いまたは非常に良いという評価の割合は、PDT後が93% vs 凍結手術後が54%、P < .001)。118人の患者を対象とした別のランダム化研究(抄録形式のみの報告)では、凍結手術とアミノレブリン酸メチルを使用するPDTが比較された。 [18] [19] 3年経過時の腫瘍制御率は同等(74%)であったが、審美的結果はPDT群が優れていた。これらの凍結手術-PDT間の比較は、ITT(intent-to-treat)ベースではなく、プロトコルに基づいて報告された。 [18] [19] [証拠レベル:1iiDiv]

光線力学療法

光感作性物質を用いた光線力学療法は、さまざまな表在性の上皮性腫瘍の管理に用いられる。 [20] 5-アミノレブリン酸またはアミノレブリン酸メチルなど局所用の光感作性薬剤を腫瘍に投与し、その後、光感作性物質の吸収特性に応じて、特殊な波長の光(レーザーまたは広帯域光)を照射する。多発性BCCの場合、ベルテポルフィンなどの短時間作用性の全身性(静脈内)光感作性薬剤が調査用に使用されている。 [21] 光により活性化した光感作性薬剤は組織内で酸素と反応して一重項酸素を形成し、これにより局所的に細胞が破壊される。

ケースシリーズでは、PDTは高い初期完全奏効率との関連が示された。しかし、長期追跡では最大50%というかなり高い再増殖率が報告されている。 [20] PDTと切除術を比較したランダム化試験は、上記の単純切除のセクションに概要が記載されている。 [7] PDTと凍結手術を比較した2件の小規模試験(うち1件は抄録形式のみでの報告)の概要は上記の凍結手術のセクションに記載されており、同様の抗腫瘍効果が示されたが、審美的結果はPDTのほうが優れていた。 [17] [18] [19]

フルオロウラシルの局所使用(5-FU)

局所用5-FU(5%クリーム)は、特定の限定された状況でのみ有用となりうる。多発性病変または治療困難な部位に病変があるなど、従来の治療法の実施が難しい患者の表在性BCCに対する治療法として、米国食品医薬品局(FDA)により承認されている。他の適応での安全性と効力は確定されていない。 [22] [23] [証拠レベル:3iiiDiv]効力が表層性であるため、視認できない真皮の病変が持続している可能性があり、治療の成功について誤った印象を与えうる。さらに付随する活発な炎症反応が強い皮膚毒性を発現させ、大部分の患者に不快感をもたらす可能性がある。

イミキモドの局所療法

イミキモドはToll様受容体7および/または8に対するアゴニストであり、ヘルパーT細胞サイトカインカスケードおよびインターフェロン産生を誘発する。つまり免疫調節物質として機能する。5%クリームとして使用可能であり、5~15週にわたって週に2回から1日2回の頻度で使用される。BCCのケースシリーズでみられる大半の使用事例は、高リスク部位ではない2cm2未満の領域に対するものである(すなわち、毛髪の生え際、眼、鼻、口、耳の1cm以内の領域、または肛門生殖器、手、足の各部)。 [23] 追跡期間も全般的に短期間であった。報告されたCR率は非常に幅広く、40~100%である。 [23] [証拠レベル:3iiiDiv]

イミキモドのランダム化試験は数多く存在している。 [24] [25] [26] [27] [28] [29] しかし、いずれの試験も長期間の効力を評価できるよう計画されていない。そのほとんどは少数の患者に所定のレジメンを適用する用量設定研究であり、患者は6~12週のみ追跡され、組織学的反応を特定するために切除が行われた。[証拠レベル:1iDiv]したがってイミキモドは表在性BCCに対する治療法としてFDAに承認されているものの、この分野の研究者によってはBCCの初期単剤療法でイミキモドを用いることを推奨しない場合や、低リスクの部位に小さな病変を有し、より確立された療法による治療を実施できない患者のみをこの治療法の対象とする場合がある。 [23]

炭酸ガスレーザー

この方法は腫瘍辺縁部の調節が困難であるため、BCCの管理で使用されることは非常にまれである。 [30] この方法による多様なBCC治療を経験している臨床医はほとんどいない。他の治療法と比較したランダム化試験は存在しない。

再発皮膚基底細胞がんの治療

BCCの治療後、患者は臨床的に追跡され、定期的な検査を受けるべきである。大半の再発は5年以内に発生するが、上述のように再発の約18%はそれ以降に診断される。 [2] 日光による損傷を受けた皮膚の他のがんに対する感受性は持続するため、原発性BCCを発症している患者はその後の原発性皮膚がんのリスクも高い。 [31] [32] [33] この効果は領域発がんと呼ばれることがある。初回のBCC診断時の年齢(65歳未満)、赤毛、上肢に発生した初回BCCは、その後の新しいBCCのより高い発生リスクと関連があるようである。 [34]

BCCの局所再発に対しては、モース顕微鏡手術がよく使用される。原発性BCCに対する切除術とモース顕微鏡手術を比較するランダム化試験では、別のグループとして204例の再発BCCの患者が切除術とモース顕微鏡手術にランダムに割り付けられた。平均追跡期間2.08年の後の再発率は、それぞれ102人中8人と102人中2人であった(P = NS)。 [3] [証拠レベル:1iiDii]創傷感染、移植片壊死、または出血などの術後合併症は、モース顕微鏡手術群より切除術群で多くみられた(19% vs 8%、P = 0.021)。原発性腫瘍と同様に、モース顕微鏡手術の手術費用が切除術よりも高額であった(489.06ユーロ vs 323.49ユーロ[P = 0.001])。

転移性基底細胞がん(または局所的治療法により治療不能な局所進行疾患)の治療

ヘッジホッグ経路阻害剤

BCCはしばしばヘッジホッグ/PTCH1-シグナル伝達経路の構成的活性化を呈する。ヘッジホッグ経路に関与する膜貫通蛋白、smoothenedの2つの阻害剤が、転移性BCCの成人、手術後に再発した局所進行BCCの患者、および手術または放射線療法の候補にならない患者の治療に承認されている。

研究段階にある別の局所用阻害薬により、母斑BCC症候群の患者において客観的奏効が得られている。 [35] [証拠レベル:3iiiDiv]

ビスモデギブ

証拠(ビスモデギブ):

FDAの承認は、104人の患者を登録した国際的な多国籍オープンラベル2コホート試験(33人が転移性BCCで、71人が手術不能病変を有する局所進行BCCであるか、または手術が不適切であった)により支持された。 [36] [証拠レベル:3iiiDiv]患者はビスモデギブを1日150mg投与された。独立判定委員会によって評価される客観的奏効率(RR)が主要エンドポイントであった。この研究は、正確な片側二項検定でRRが転移性BCC患者において10%を超えるかどうか、局所進行BCC患者において20%を超えるかどうかを検証できる規模で実施された。

患者104人中、96人がRRについて評価可能であったが、局所進行BCCの8人の患者は、独立病理医が生検標本中にBCCを同定できなかった後に解析から除外された。両コホートにおける治療期間中央値は10.2ヵ月(範囲、0.7~18.7ヵ月)であった。転移性BCC患者33人のRRは30%(95%CI、16-48;P = 0.001)であった。局所進行BCC患者63人のRRは43%(95%CI、31-56;P < 0.001)で、13人の患者(21%)で完全奏効が得られた。両コホートにおける奏効期間中央値は7.6ヵ月であった。

最も一般的な有害事象は筋痙攣、脱毛、味覚異常、体重減少、および疲労であった。12%の患者では、有害事象により投与が中止された。

研究薬との関係は不明であるが7人の患者で致死的有害事象が発生した;原因不明で3人が死亡し、乏血性ショック、心筋梗塞、髄膜疾患、虚血性脳卒中によりそれぞれ1人が死亡した。

sonidegib

証拠(sonidegib):

sonidegibは、転移性BCC患者(n = 36)または局所進行BCC患者(n = 194)を対象に実施された多国籍二重盲検マルチコホート試験において2つの用量で評価された。 [37] [証拠レベル:1iDiv]患者は(2:1の比率で)200mgまたは800mg、1日1回経口投与のいずれかにランダムに割り付けられた。主要エンドポイントはRRで、データは最後の患者のランダム化後最大6ヵ月収集され、盲検化された中央診断により判定された。

主要な効力の解析に150人の患者を確保するため、患者210人のサンプルサイズが目標とされ、解析では修正Response Evaluation Criteria in Solid Tumors(RECIST)基準を用いて局所進行疾患を評価する必要があった。30%のRRが成功と規定された。200mgのコホートでは、中央診断により、局所進行BCC患者42人中18人(43%;95%CI、28-59)および転移性BCC患者13人中2人(15%;95%CI、2-45)が客観的奏効を達成し、主要な効力の解析に適格とされた。奏効期間中央値には到達していない。2つの用量のコホートにおけるRRはほぼ同じで、低用量群では有害事象が少なかったため、200mg、1日1回経口投与がFDAにより承認された。

頻繁な有害事象として、筋痙攣、脱毛、味覚異常、疲労、吐き気、体重減少、食欲減退、筋痛、疼痛、および嘔吐が認められた。

800mgのコホートでは、研究中に4人の患者が死亡した:2人が心疾患による死亡で、2人が転移性疾患の進行による死亡であった。

化学療法

シスプラチン(単独または他の薬物との併用)は最もよく報告されている化学療法薬であり、症例報告または非常に小規模なケースシリーズにおいて、ときに腫瘍の奏効が実証されている。 [38] [39] シクロホスファミドビンブラスチン、5-FU、メトトレキサートドキソルビシンなど、他の薬物も報告されているが奏効率は低い。 [38]

治癒的治療が存在しないため、臨床試験が適切である。

現在実施中の臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイトから入手することができる。

最新の臨床試験

皮膚基底細胞がん患者を現在受け入れているNCI支援のがん臨床試験のリストを参照のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。臨床試験のリストは、場所、薬物、介入、他の基準によりさらに絞り込むことができる。

臨床試験に関する一般情報は、NCIウェブサイトからも入手することができる。


参考文献
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皮膚扁平上皮がんの治療

皮膚の限局性扁平上皮がん(SCC)は、治癒率の高い疾患である。 [1] 限局性SCCに対する治療法は多様であり、切除術、放射線療法、凍結手術、電気乾固および掻爬術などがある。モース顕微鏡手術は腫瘍切除術の一種であり、段階的に放射状の切除を実施しつつ、浸潤が及んでいない十分な切除縁に到達するまで都度切除縁を検討し、必要以上の縁の切除を防止する手技である。

散発性の臨床的限局性SCC患者に対する局所療法の治療成績を直接比較できる質の高い証拠は、ほとんどもしくは全く存在しない。系統的な文献レビューでは、そうした患者の管理におけるランダム化比較試験が1件のみ存在することが指摘されているが、その試験は補助療法と初回局所療法後の観察を比較するもので、別種の局所療法同士を比較するものではなかった。 [2] 小規模な単一施設の試験で、高リスクの臨床的限局性SCCの患者66人が、原発腫瘍の外科的切除後(臨床判断に基づき放射線療法を実施または実施せず)に13-シス-レチノイン酸(経口で1日1mg/kg)およびインターフェロンα(皮下投与で3 X 106 Uを週に3回)の併用または観察のいずれかにランダムに割り付けられた。 [3] 21.5ヵ月の平均追跡期間を経た65人の評価可能な患者について、SCCの再発または二次原発がんの複合(主要)エンドポイントに差はなく(45% vs 38%;ハザード比=1.13;95%信頼区間[CI]、0.53-2.41)、主要エンドポイントの各構成要素のいずれについても差はなかった。 [3] [証拠レベル:1iiDii]

対照臨床試験から得られた質の高い証拠が存在しないため、臨床的限局性皮膚SCCの管理はケースシリーズと専門家の統一見解に基づいている。 [4] 一般的に使用される治療法を以下に挙げる。

皮膚扁平上皮がんの治療

治療法の選択肢は以下の通りである:

  1. 外科的切除と腫瘍境界の評価
  2. モース顕微鏡手術
  3. 放射線療法
  4. 掻爬術および電気乾固
  5. 凍結手術

外科的切除と腫瘍境界の評価。

切除はおそらくSCCに対して最も多く実施されている療法である。 [4] 従来から実施されているこの外科治療では、通常、腫瘍の最大径と分化の程度に基づいて辺縁に4~10mmの幅をとって切除する。141件のSCCのプロスペクティブケースシリーズでは、直径19mmまでの高分化型腫瘍の95%以上で、すべての無症状性の顕微鏡的腫瘍領域の周囲に4mmの辺縁をとれば十分であった。より大きなまたは分化度の低い腫瘍、もしくは高リスクの部位に発生した腫瘍には、さらに広い6mm~10mmの辺縁が必要とされた。(例、頭皮、耳、眼瞼、鼻、口唇)。 [5] 切除縁が永久切片法に不十分であると判明した場合には、再切除が必要になりうる。

モース顕微鏡手術

モース顕微鏡手術は、腫瘍の再発防止に最小限必要な切除域を達成しつつ、審美的側面では最大限の結果を確保する目的で実施される特殊技術である。ケースシリーズでは、この方法は他の局所的治療法よりも低い局所再発率に関連があったが [6] 、直接比較を可能にするランダム化試験は存在していない。 [2] この手術法は、審美的側面が重視される領域での腫瘍管理、または初回切除後に再発した腫瘍に最適である(例、眼瞼眼窩周囲の領域、鼻唇溝、鼻側頬部、後方頬部溝、耳介、外耳道、前頭部、頭皮、手指、生殖器)。 [7] [8]

モース顕微鏡手術は、しばしば、境界がはっきりしない高リスクの腫瘍または神経周囲浸潤の治療にも用いられる。この手技には特殊な訓練が必要である。腫瘍はリアルタイムの凍結切片により完全に除去されたと評価されるまで、顕微鏡レベルで分界されながら連続的に放射状切除される。それにもかかわらず、この手技は連続した腫瘍増殖部を切除する際に非連続的なin-transitの皮膚微小転移を残留させる可能性があるため、医師によってはモース顕微鏡手術で非浸潤の辺縁を確認した後でも、さらに高リスク病変の皮膚の縁を余分に切除することがある。 [4] [証拠レベル:3iiiDiv]

放射線療法

放射線療法は、特に難しいまたは広範囲にわたる手術を要する原発病巣を有する患者の場合(例えば、鼻、口唇、耳)、合理的な治療の選択である。 [4] [9] 手術であれば広範囲にわたる皮膚欠損という結果になる場合にも、植皮を施す必要がない。治療部位の色素脱失および毛細血管拡張は少なく、審美的結果は概して良好である。最初の外科的アプローチ後に再発した病変にもまた、放射線療法を用いることが可能である。 [10] 色素性乾皮症または基底細胞母斑症候群などの放射線誘発がんが発生しやすい病態の患者の場合、放射線療法は避けられる。

原発腫瘍の切除と伴うかどうかにかかわらず、放射線療法は組織学的に判明した臨床的リンパ節転移に使用され、良好な無病生存率に関連していたが、それらのケースシリーズのレトロスペクティブな性質から、リンパ節照射が生存に及ぼす影響を把握することは困難である。 [11] [12] [証拠レベル:3iiiDii]

掻爬術および電気乾固

この手技は電気外科療法と呼ばれることもある。鋭いキューレットを使用して腫瘍を底部からこすり取り、その後、病変の底部に電気乾固を施す。短時間で腫瘍を破壊するが、外科医は顕微鏡的な腫瘍浸潤の深さを視覚的に検出できないため、治療が十分であるかどうかを直ちに評価できない。この手技は、小型(1cm未満)で境界明瞭、かつ高分化型の腫瘍にのみ使用されている。 [4] [証拠レベル: 3iiiDii]

凍結手術

凍結手術は、小さく、かつ臨床的に境界明瞭な原発腫瘍の患者に対して検討される。他の手術が不可能となるような医学的状態にある患者には有用である。禁忌には、耐寒能異常、クリオグロブリン血症、クリオフィブリノゲン血症、レイノー病(手足の病変にのみ)、および血小板欠乏症がある。凍結手術のその他の禁忌には、頭皮、鼻翼、鼻唇溝、外耳、耳後部溝、眼瞼、上口唇紅部、および下腿の腫瘍と、神経付近の腫瘍がある。最大径が3cmを超える結節潰瘍型腫瘍形成、下床の骨または軟骨組織に固着しているがん、手指の側面および肘窩に発症した腫瘍、または切除後の再発がんの治療前にも、慎重を要する。

治療後の浮腫が一般的で、特に目の周囲、こめかみおよび前頭部によく見られる。治療後の腫瘍は通常壊死性の物質を滲出し、その後焼痂を形成、約4週間残存する。治療部位の色素が完全に脱失するのは避けられないため、この治療法は皮膚の色が濃い患者には適さない。治療後の皮膚萎縮、肥厚性瘢痕、運動・知覚神経障害例なども報告されている。

上皮内SCC(ボーエン病)の管理は予後良好なSCCと同様である。しかし非浸潤性であるため、モース顕微鏡手術などの外科的切除は通常、不要である。さらに、光線力学療法(PDT)により高い完全奏効率(CR)を達成可能である。多施設試験で、229人の患者(209人をプロトコルに基づく/病変ごとの解析で評価)がPDT(アミノレブリン酸メチル + 570~670nmの赤色光;N = 91)、プラセボのクリームと赤色光照射(n = 15)、または医師の選択した治療(凍結療法、n = 77;局所用5-フルオロウラシル、n = 26)にランダムに割り付けられた。 [13] 12ヵ月経過時点での持続的な臨床的完全奏効率は、3つの活性を示す治療群でそれぞれ80%、67%、69%であった。(PDT群と医師が選択した2群を混合した群との比較ではP = 0.04)。 [13] [証拠レベル:1iiDii]審美的結果はPDT群が最も優れていた。(なお、3ヵ月経過時点でのPDTとプラセボ/PDTのCR率はそれぞれ93%と21%であった。)

再発皮膚扁平上皮がんの治療

SCCには確実な転移の可能性があるため、患者は初回の治療後、定期的に追跡されるべきである。原発性SCCの治療後の全体的な局所再発率は、解剖学的部位により約3~23%であった。 [6] 局所再発の約58%が1年以内に発現し、3年以内に83%が、5年以内に95%が発現する。皮膚の日光露出部に発生した原発性腫瘍の転移率は5%;外耳の腫瘍は9%;口唇の腫瘍は14%である。瘢痕がん内または日光露出部以外の皮膚における原発性SCCの転移は、さらに高い確率で発生する(約38%)。 [6] 転移の69%が1年以内に診断され、3年以内に91%、5年以内に96%が診断される。直径が2cm以上、または深さが4mm以上、もしくは低分化型の腫瘍は、予後が比較的悪く [14] 、上述の数字よりも局所再発率および転移率が高くなる。 [6] 報告されている率は治療法によって異なり、最も低い率と関連しているのはモース顕微鏡手術であるが、少なくともそうした差異の一部は患者選択因子による可能性がある;さまざまな局所治療法を直接比較したランダム化試験は存在しない。

再発した非転移性SCCは高リスクと考えられており、通常は切除による治療が行われ、しばしばモース顕微鏡手術が実施される。放射線療法は完全には切除できない病変に対して用いられる。

BCCの場合と同様に、日光による損傷を受けた皮膚の他のがんに対する感受性は持続するため、原発性SCCを発症する患者はその後の原発性皮膚がんのリスクも高い。 [15] [16]

転移性扁平上皮がん(または局所的治療法により治療不能な進行疾患)の治療

BCCの場合と同様に、転移性および著しく進行したSCCはまれであり、全身療法についての報告は症例報告と腫瘍反応をエンドポイントとしたごく少数のケースシリーズに限られている。[証拠レベル:3iiiDiv]シスプラチンベースのレジメンは高い初期腫瘍奏効率に関連があるようである。 [17] [18] 高い奏効率は、13-シス-レチノイン酸とインターフェロンα-2aの併用でも報告されている。 [19] 標準的な療法は存在しないため、参加が可能であれば臨床試験への登録が適切である。現在実施中の臨床試験に関する情報は、NCIウェブサイトから入手することができる。

最新の臨床試験

皮膚扁平上皮がん患者を現在受け入れているNCI支援のがん臨床試験のリストを参照のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。臨床試験のリストは、場所、薬物、介入、他の基準によりさらに絞り込むことができる。

臨床試験に関する一般情報は、NCIウェブサイトからも入手することができる。


参考文献
  1. Preston DS, Stern RS: Nonmelanoma cancers of the skin. N Engl J Med 327 (23): 1649-62, 1992.[PUBMED Abstract]

  2. Lansbury L, Leonardi-Bee J, Perkins W, et al.: Interventions for non-metastatic squamous cell carcinoma of the skin. Cochrane Database Syst Rev (4): CD007869, 2010.[PUBMED Abstract]

  3. Brewster AM, Lee JJ, Clayman GL, et al.: Randomized trial of adjuvant 13-cis-retinoic acid and interferon alfa for patients with aggressive skin squamous cell carcinoma. J Clin Oncol 25 (15): 1974-8, 2007.[PUBMED Abstract]

  4. Motley R, Kersey P, Lawrence C, et al.: Multiprofessional guidelines for the management of the patient with primary cutaneous squamous cell carcinoma. Br J Dermatol 146 (1): 18-25, 2002.[PUBMED Abstract]

  5. Brodland DG, Zitelli JA: Surgical margins for excision of primary cutaneous squamous cell carcinoma. J Am Acad Dermatol 27 (2 Pt 1): 241-8, 1992.[PUBMED Abstract]

  6. Rowe DE, Carroll RJ, Day CL Jr: Prognostic factors for local recurrence, metastasis, and survival rates in squamous cell carcinoma of the skin, ear, and lip. Implications for treatment modality selection. J Am Acad Dermatol 26 (6): 976-90, 1992.[PUBMED Abstract]

  7. Thomas RM, Amonette RA: Mohs micrographic surgery. Am Fam Physician 37 (3): 135-42, 1988.[PUBMED Abstract]

  8. Rowe DE, Carroll RJ, Day CL Jr: Mohs surgery is the treatment of choice for recurrent (previously treated) basal cell carcinoma. J Dermatol Surg Oncol 15 (4): 424-31, 1989.[PUBMED Abstract]

  9. Caccialanza M, Piccinno R, Moretti D, et al.: Radiotherapy of carcinomas of the skin overlying the cartilage of the nose: results in 405 lesions. Eur J Dermatol 13 (5): 462-5, 2003 Sep-Oct.[PUBMED Abstract]

  10. Lovett RD, Perez CA, Shapiro SJ, et al.: External irradiation of epithelial skin cancer. Int J Radiat Oncol Biol Phys 19 (2): 235-42, 1990.[PUBMED Abstract]

  11. Shimm DS, Wilder RB: Radiation therapy for squamous cell carcinoma of the skin. Am J Clin Oncol 14 (5): 383-6, 1991.[PUBMED Abstract]

  12. Veness MJ, Palme CE, Smith M, et al.: Cutaneous head and neck squamous cell carcinoma metastatic to cervical lymph nodes (nonparotid): a better outcome with surgery and adjuvant radiotherapy. Laryngoscope 113 (10): 1827-33, 2003.[PUBMED Abstract]

  13. Morton C, Horn M, Leman J, et al.: Comparison of topical methyl aminolevulinate photodynamic therapy with cryotherapy or Fluorouracil for treatment of squamous cell carcinoma in situ: Results of a multicenter randomized trial. Arch Dermatol 142 (6): 729-35, 2006.[PUBMED Abstract]

  14. Cherpelis BS, Marcusen C, Lang PG: Prognostic factors for metastasis in squamous cell carcinoma of the skin. Dermatol Surg 28 (3): 268-73, 2002.[PUBMED Abstract]

  15. Karagas MR, Stukel TA, Greenberg ER, et al.: Risk of subsequent basal cell carcinoma and squamous cell carcinoma of the skin among patients with prior skin cancer. Skin Cancer Prevention Study Group. JAMA 267 (24): 3305-10, 1992.[PUBMED Abstract]

  16. Schinstine M, Goldman GD: Risk of synchronous and metachronous second nonmelanoma skin cancer when referred for Mohs micrographic surgery. J Am Acad Dermatol 44 (3): 497-9, 2001.[PUBMED Abstract]

  17. Luxenberg MN, Guthrie TH Jr: Chemotherapy of basal cell and squamous cell carcinoma of the eyelids and periorbital tissues. Ophthalmology 93 (4): 504-10, 1986.[PUBMED Abstract]

  18. Sadek H, Azli N, Wendling JL, et al.: Treatment of advanced squamous cell carcinoma of the skin with cisplatin, 5-fluorouracil, and bleomycin. Cancer 66 (8): 1692-6, 1990.[PUBMED Abstract]

  19. Lippman SM, Parkinson DR, Itri LM, et al.: 13-cis-retinoic acid and interferon alpha-2a: effective combination therapy for advanced squamous cell carcinoma of the skin. J Natl Cancer Inst 84 (4): 235-41, 1992.[PUBMED Abstract]

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光線角化症の治療

光線角化症は通常、長期にわたり日光曝露を受ける顔面および手背によくみられる。光線性口唇炎は、通常下口唇に発現する光線角化症関連状態である。 [1] こうした病態の早期では上皮細胞の変質がみられ、やがて浸潤性のSCCに発展しうる。

光線角化症は非浸潤性病変である。その進行率はきわめて低い。プロスペクティブ研究では、SCCへの進行率は1年間で1000人中1人に満たないため、SCCを予防するためにすべての光線角化症を治療することについて費用対効果の面で疑問が呈せられている。 [2] さらに、集団ベースの縦断的研究では、スクリーニング検査から1年以内の光線角化症の自発的な退縮率は約26%だった。 [3] したがって、光線角化症からSCCへの進行に対する何らかの治療法の効果を調べる研究をデザインすることは、実用的ではない(または不可能である)。それにもかかわらず、多様な治療法がレビューされている。 [4]

光線角化症の治療

治療法の選択肢は以下の通りである:

  1. 局所用の薬物:
  2. 凍結手術。
  3. 掻爬術。
  4. 皮膚剥離術。
  5. 削り切除術。
  6. 光線力学療法。
  7. 炭酸ガスレーザー。

最新の臨床試験

光線角化症患者を現在受け入れているNCI支援のがん臨床試験のリストを参照のこと(なお、このサイトは日本語検索に対応していない。日本語でのタイトル検索は、こちらから)。臨床試験のリストは、場所、薬物、介入、他の基準によりさらに絞り込むことができる。

臨床試験に関する一般情報は、NCIウェブサイトからも入手することができる。


参考文献
  1. Picascia DD, Robinson JK: Actinic cheilitis: a review of the etiology, differential diagnosis, and treatment. J Am Acad Dermatol 17 (2 Pt 1): 255-64, 1987.[PUBMED Abstract]

  2. Marks R, Rennie G, Selwood TS: Malignant transformation of solar keratoses to squamous cell carcinoma. Lancet 1 (8589): 795-7, 1988.[PUBMED Abstract]

  3. Marks R, Foley P, Goodman G, et al.: Spontaneous remission of solar keratoses: the case for conservative management. Br J Dermatol 115 (6): 649-55, 1986.[PUBMED Abstract]

  4. Jorizzo J, Collier A: Actinic keratosis. Waltham, Ma: UpToDate Inc, 2011. Available online. Last accessed October 25, 2013.[PUBMED Abstract]

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本要約の変更点(07/11/2017)

PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。

皮膚がんの細胞分類

本セクションには編集上の変更がなされた。

本要約はPDQ Adult Treatment Editorial Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。PDQ要約の更新におけるPDQ編集委員会の役割および要約の方針に関する詳しい情報については、本PDQ要約についておよびPDQ® - NCI's Comprehensive Cancer Databaseを参照のこと。

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本PDQ要約について

本要約の目的

医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、皮膚がんの治療について、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。

査読者および更新情報

本要約は編集作業において米国国立がん研究所(NCI)とは独立したPDQ Adult Treatment Editorial Boardにより定期的に見直され、随時更新される。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたは米国国立衛生研究所(NIH)の方針声明を示すものではない。

委員会のメンバーは毎月、最近発表された記事を見直し、記事に対して以下を行うべきか決定する:


  • 会議での議論、

  • 本文の引用、または

  • 既に引用されている既存の記事との入れ替え、または既存の記事の更新。

要約の変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。

皮膚がんの治療に対する主要な査読者は以下の通りである:


    本要約の内容に関するコメントまたは質問は、NCIウェブサイトのEmail UsからCancer.govまで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。

    証拠レベル

    本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。PDQ Adult Treatment Editorial Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。

    本要約の使用許可

    PDQは登録商標である。PDQ文書の内容は本文として自由に使用できるが、完全な形で記し定期的に更新しなければ、NCI PDQがん情報要約とすることはできない。しかし、著者は“NCI's PDQ cancer information summary about breast cancer prevention states the risks succinctly: 【本要約からの抜粋を含める】.”のような一文を記述してもよい。

    本PDQ要約の好ましい引用は以下の通りである:

    PDQ® Adult Treatment Editorial Board.PDQ Skin Cancer Treatment.Bethesda, MD: National Cancer Institute.Updated <MM/DD/YYYY>.Available at: https://www.cancer.gov/types/skin/hp/skin-treatment-pdq.Accessed <MM/DD/YYYY>.[PMID: 26389366]

    本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。PDQ情報以外での画像の使用許可は、所有者から得る必要があり、米国国立がん研究所(National Cancer Institute)が付与できるものではない。本要約内のイラストの使用に関する情報は、多くの他のがん関連画像とともにVisuals Online(2,000以上の科学画像を収蔵)で入手できる。

    免責条項

    入手可能な証拠の強さに基づき、治療選択肢は「標準」または「臨床評価段階にある」のいずれかで記載される場合がある。これらの分類は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。保険の適用範囲に関する詳しい情報については、Cancer.govのManaging Cancer Careページで入手できる。

    お問い合わせ

    Cancer.govウェブサイトについての問い合わせまたはヘルプの利用に関する詳しい情報は、Contact Us for Helpページに掲載されている。質問はウェブサイトのEmail UsからもCancer.govに送信可能である。

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